グローバルなスマートフォンメーカーがメモリ半導体をはじめとする部品価格の上昇で今年の生産量を保守的に設定しており、モバイル向け有機発光ダイオード（OLED）を供給するサムスンディスプレイとLGディスプレイが打撃を受けるとの見方が出ている。一部では今年のスマートフォン市場規模が最大10%以上減少するとの懸念まで提起されている。
20日、テックインサイツをはじめ市場調査会社と主要投資銀行の最新リポートを総合すると、今年のスマートフォン市場はマイナス成長になるとの見方が支配的である。テックインサイツは16日に発表したリポートで、今年のスマートフォン販売台数が前年比6%減少すると予想し、IDCは前年比12%水準の減少を見込んだ。別の市場調査会社であるオムディアは、今年7%水準のマイナス成長を基本前提として示し、地政学的要因によっては最大15%マイナス成長になり得ると警告した。
国内ディスプレイ各社の中では、モバイル向けOLEDの売上比率が最も高いサムスンディスプレイが最大の影響圏にある。サムスン電子の2025年事業報告書によれば、昨年のサムスンディスプレイのスマートフォン用パネルのグローバルシェア（売上基準）は41.0%と集計された。スマートフォン販売が減れば、稼働率と出荷量、顧客の受注の面で真っ先に影響を受ける構造だ。
ここにBOEをはじめとする中国のパネル各社がプレミアムOLED市場への参入を加速し、競争の強度が高まっている。全体需要は停滞基調を示しているが、供給面では競争が拡大する構図で、国内ディスプレイ業界の負担が増す可能性があるとの分析だ。
サムスンディスプレイはフォルダブルディスプレイをはじめとするプレミアムパネルの販売比率が高いため、フォルダブル、ウェアラブル、IT向けなどへポートフォリオを広げ、可能な限り価格防衛に乗り出す方針だ。会社側も今年の経営戦略として、収益性を強化するプロダクトミックス戦略に重点を置いているとされる。
LGディスプレイの場合、サムスンディスプレイよりはスマートフォン市場のマイナス成長に伴う衝撃が小さいとみられる。LGディスプレイの昨年の売上構成をみると、IT37%、モバイル・その他36%、TV19%、自動車8%などである。スマートフォン需要の鈍化がモバイル向けOLEDの出荷に影響を与えるだろうが、IT・車載・TVに分散した売上構造が衝撃を吸収できるとの分析だ。
ディスプレイ業界関係者は「今年、ディスプレイ企業はIT向けOLEDの成長に期待をかけたが、メモリ半導体価格の急騰でスマートフォン需要減少という難所に直面した」と述べ、「2社の業績を左右する重要な変数は、どれだけOLEDパネルの価格下落傾向を防衛できるかにかかっている」と語った。