グローバルなスマートフォンメーカーがメモリー半導体をはじめとする部品価格の上昇を受け、今年の生産量を保守的に設定しており、モバイル向け有機発光ダイオード（OLED）を供給するサムスンディスプレイとLGディスプレイが打撃を受けるとの見方が出ている。一部では今年のスマートフォン市場規模が最大10%以上減少するとの懸念まで提起されている。
20日、テックインサイトをはじめとする市場調査会社や主要投資銀行の最新リポートを総合すると、今年のスマートフォン市場はマイナス成長になるとの見方が支配的である。テックインサイトは16日に発表したリポートで、今年のスマートフォン販売台数が前年比6%減少すると予想し、IDCは前年比12%水準の減少を見込んだ。別の市場調査会社であるオムディアは、今年7%水準のマイナス成長を基本前提として示し、地政学的変数により最大15%マイナス成長となり得ると警告した。
韓国のディスプレイ各社の中では、モバイル向けOLEDの売上比率が最も高いサムスンディスプレイが最も大きな影響圏にある。サムスン電子の2025年事業報告書によれば、昨年のサムスンディスプレイのスマートフォンパネルのグローバルシェア（売上基準）は41.0%と集計された。スマートフォン販売が減れば、稼働率や出荷量、顧客の発注の面で最初に影響を受ける構造だ。
ここに、BOEをはじめとする中国のパネル各社がプレミアムOLED市場への参入を加速し、競争の強度が高まっている。総需要は停滞基調を示しているが、供給面では競争が拡大する構図であり、韓国のディスプレイ業界の負担が増す可能性があるとの分析だ。
サムスンディスプレイは、フォルダブルディスプレイをはじめとするプレミアムパネルの販売比率が高いため、フォルダブル、ウェアラブル、IT向けなどにポートフォリオを広げ、可能な限り価格防衛に臨む方針だ。会社側も今年の経営戦略として、収益性を強化する製品ミックス戦略に重点を置いているとされる。
LGディスプレイの場合、サムスンディスプレイよりはスマートフォン市場のマイナス成長に伴う衝撃が小さいとみられる。LGディスプレイの昨年の売上比率を見ると、ITが37%、モバイル・その他が36%、TVが19%、自動車が8%などである。スマートフォン需要の減速がモバイル向けOLEDの出荷に影響を与えるものの、IT・車載・TVに分散された売上構造が衝撃を吸収できるとの分析だ。
ディスプレイ業界の関係者は「今年、ディスプレイ企業はIT向けOLEDの成長に期待をかけていたが、メモリー半導体価格の急騰でスマートフォン需要減という難所に直面した」と述べ、「2社の業績を左右する重要な変数は、どれだけOLEDパネル価格の下落傾向を防衛できるかにかかっている」と語った。