カカオモビリティーとUberタクシーをめぐる手数料や配車遮断など「プラットフォームの横暴」論争が続くなか、Tmoneyモビリティーのタクシー呼び出しサービス「オンダタクシー」が地方を中心に利用者を速いペースで増やし、存在感を高めている。手数料負担を抑えて乗務員と乗客を同時に引きつけ、市場構図に亀裂を入れているためだ。
オンダタクシーは、交通カードを基盤に事業を展開してきたTmoneyがタクシー・公共交通を連携する構造へ拡張して作ったサービスである。2015年に「Tmoney onda」として始まり、現在は統合モビリティープラットフォーム「Tmoney GO」に統合されて運営されている。
6日Tmoneyによると、Tmoney GOオンダタクシーの累計会員数は先月基準で795万人だった。2024年11月の424万人から約1年4カ月で2倍水準に増加した数値である。Tmoney GOアプリ全体で見ると、昨年累計登録者1,300万人を記録し、カカオTに次ぐモビリティープラットフォーム2位の地位を確保した。
実利用の指標も安定的な成長基調を示している。アプリ統計分析プラットフォームのモバイルインデックスによると、Tmoney GOアプリの今年3月の月間アクティブユーザー（MAU）は377万4,134人で、2023年初の250万人水準から拡大した後、300万〜400万人台を維持している。絶対規模ではカカオTに及ばないが、利用者基盤自体は確実に定着したとの評価だ。
このような成長の背景には、タクシー呼び出しプラットフォームをめぐる横暴論争と対立がある。Uberタクシーは6月から走行距離に応じて最大8%の手数料を課す体系を導入することを決め、乗務員の反発を招いている。業界では事前合意のない一方的な通知だとの批判が出ており、現場の乗務員の間でも不満が広がる雰囲気だ。加盟タクシー基準で約2.8%の仲介手数料を受け取るカカオモビリティーも、市場支配力の乱用論争から自由ではない。タクシー呼び出し市場シェア約95%を基盤に、配車遮断など「プラットフォームの横暴」論争が続いている。
このように既存プラットフォームへの不信が高まるなか、オンダタクシーは逆の戦略で利用者を引きつけている。乗客には呼び出し手数料を一切取らず、マイレージ付与や多様な割引特典を提供する一方で、乗務員にはプラットフォーム仲介手数料を0%とし、事実上負担をなくした。乗務員が支払う唯一の費用は、カード決済時に発生する一般のカード会社の手数料（約1〜2%）のみだ。
とりわけ受諾率と配車速度の面で競争力が際立つ。手数料負担がないため乗務員が呼び出しを積極的に受諾し、人工知能（AI）ベースの配車システムが周辺車両を迅速に接続して体感速度を引き上げたという分析である。実際の現場では既存プラットフォームと同等かそれ以上に速いとの評価も出ている。
地域基盤の拡張戦略も奏功した。オンダタクシーは首都圏だけでなく、チャンウォン・チュンチョン・ウォンジュ・ソサンなど地方都市で地域コールタクシーと連携する統合コール方式を導入し、シェアを拡大してきた。既存プラットフォームが首都圏中心に成長したのとは異なり、地方で先に基盤を築いた点が差別化要素として挙げられる。オンダタクシーの車両規模も急速に増えている。Tmoneyによると、全国基準のオンダタクシー登録車両は約7万8,000台で、このうちソウル地域は約3万9,000台規模だ。
Tmoney関係者は「タクシーサービスの拡大で利用頻度が増え、Tmoneyアプリ全体の利用者増加につながった」と述べ、「高速・市外交通など他のサービス拡張も利用者流入に補助的な役割を果たした」と語った。続けて「地域タクシー業界と共に成長する構造を志向し、乗務員の意見を積極的に反映した点も好意的な反応につながった」と付け加えた。