LG U+が5月末に自社のオンライン動画サービス（OTT）「U+モバイルtv」事業を終了する。KTとSKテレコムに続きLG U+までが独立系モバイルOTTを畳むことで、通信3社が自前で運営していたOTTはすべて幕を下ろすことになった。
6日ChosunBizの取材を総合すると、LG U+は5月末にU+モバイルtvサービスを終了し、IP（インターネット）TVと連携した新規サービス「U+tvモバイル」を今月末に披露する計画だ。新サービスはIPTVとつながるビデオ・オン・デマンド（VOD）の消費体験を強化することに焦点を当てたと伝えられている。IPTVで決済したVODをスマートフォンで視聴したり、スマートフォンでIPTVを制御する機能などが含まれるとされる。
通信会社のOTT撤退はこれが初めてではない。SKテレコムは2019年に「オクスス（oksusu）」をウェーブ（wavve）に統合し、KTは自社OTT「シーズン（Season）」を運営した後、2022年にTVINGへ譲渡した。LG U+まで合流し、通信会社単独のモバイルOTT時代は事実上の終了局面を迎えた。
業界では今回の決定がホン・ボムシク社長の「選択と集中」戦略と連動しているとみている。収益性が低い非中核事業は整理し、相対的に競争力があるIPTV中心のメディア事業に軸足を置く判断だということだ。
実際にU+モバイルtvの利用者指標は下落傾向が鮮明だった。モバイルインデックスによると、U+モバイルtvの月間アクティブ利用者数（MAU）は2022年1月の173万8783人から今年1月の83万2205人へと50％超減少した。一方、同月のネットフリックスのMAUは1591万5632人と集計され、格差は19倍水準まで広がった。
放送業界関係者は「OTT市場がネットフリックス・クーパンプレイ・TVING・ウェーブを中心に再編され、通信会社単独のOTTが競争力を維持するのが難しくなった」と述べ、「コンテンツ投資の負担は大きくなる一方で加入者規模の競争では後れを取り、収益性を確保するのは容易でなかったはずだ」と語った。
LG U+はOTT事業を畳む代わりにIPTV連携の新規事業に注力することにした。IPTV加入者は増えているが、VOD売上の減少で収益性が期待に届かなかったためだ。LG U+の昨年のメディア部門の実績を見ると、IPTV加入者は573万9000人で前年比2.9％増加したが、VOD売上の減少の影響でIPTV事業の売上は成長しなかった。昨年のIPTV事業売上は1兆3271億ウォンで、前年（1兆3277億ウォン）より小幅減少した。
通信業界関係者は「結局、加入者拡大だけでは収益を出しにくい構造であることが確認された以上、モバイルOTTを維持するよりも、IPTVとモバイルを組み合わせた新サービスでVOD消費を引き上げる戦略とみられる」と述べた。
LG U+側は「自社のOTTサービスを終了する計画で、近くIPTVと連携した新しいサービスを発売するために準備中だ」と明らかにした。