「27年目も塩漬けだ。」
先月31日に開かれたKT定期株主総会の会場では、長期保有株主の鬱憤が噴き出した。自らを1999年のドットコムバブル（1990年代末〜2000年初、インターネット企業に過度な期待が集まり株価が過熱した時期）の当時にKT株を18万ウォン台で買った株主だと紹介した60代の女性は、キム・ヨンソプKT取締役会議長に「株を売らずに持ち続けてきたが株価が上がらず、もどかしい」と訴えた。
3日、ChosunBizがドットコムバブル期に通信3社の株価が付けた最高値で株を買ったと仮定し現在までの収益率を単純比較した結果、前高値を実際に上回った銘柄はSKテレコムのみであることが分かった。これに対しKTとLG U+系列の銘柄は、いまも当時の高値と大きな乖離を示した。
SKテレコムは2000年3月6日に481万ウォンで史上最高値を記録した。その後の10対1、5対1の額面分割などを反映すると、当時の最高値は現在基準で8万7475ウォンに換算される。SKテレコムの株価は2月13日に8万8600ウォンまで上昇し、これを上回った。最高値での買い付け基準でみれば約1.3%の利益圏に入った格好だ。もっとも現在株価（3日終値基準）は8万900ウォンで、最高値比では約7.52%の損失となっている。
KTは事情が異なった。KTの過去最高値は1999年に記録した19万9000ウォンだ。現在株価（3日終値基準）5万9700ウォンと比べると、高値で買った株主はいまも約70.2%の損失状態にある。KTの株価は2000年に10万ウォンを割り込んで以降、一度も10万ウォン台を回復していない。
LG U+の長期収益率はさらに低調だった。LG U+は2010年1月にLGテレコムがLGデイコムとLGパワーコムを吸収合併して発足した通信会社である。当時公示された合併比率はLGテレコム1対LGデイコム2.14対LGパワーコム0.74だった。すなわち、LGテレコム1株はLG U+1株に、LGデイコム1株を保有していた株主はLG U+株2.14株に、LGパワーコム1株は0.74株に置き換わったことになる。
3社のうちドットコムバブル当時に上場していた会社はLGデイコムだけだった。2000年のLGデイコムの最高値は60万1000ウォンを記録した。現在のLG U+の株価（3日終値基準）は1万5340ウォンである。当時1株を買って現在まで保有したと仮定すると、現在の保有価値は3万2827ウォン（1万5340ウォン×2.14株）水準に目減りする。損失率は約94.54%だ。LG U+の前身で当時非上場だったLGテレコムの場合、店頭市場の最高値がおよそ15万ウォン水準で形成されていた点を考慮すると、現在株価（1万5340ウォン）との単純比較では損失率は約89.7%に達する。
結局、ドットコムバブルの高値で通信株を買っていたとしても、その後の成績は大きく分かれた。およそ30年を耐えた投資家の基準でみると、SKテレコムだけがかろうじて前高値を上回り、KTとLG U+の株主はいまも大規模な評価損を抱えている格好だ。なお今回の比較は株価推移のみを単純比較したもので、保有期間中に受け取った配当金などは除外した。
今回の比較は「長期投資では業界の首位銘柄を見るべきだ」という相場の格言をあらためて想起させる。産業全体が一時は同じ期待を受けていたとしても、時間が経てば加入者シェア、キャッシュフロー、ブランド競争力、投資余力といった本質的な体力差が収益率を分けるということだ。とりわけ通信のように規制と設備投資負担が大きい業種ほど、この格差は一段と鮮明になる。ドットコムバブルの高値から出発した通信3社の株価推移が30年近い時間の末に互いに異なる結果へと帰結したのも、こうした構造的な差を反映したものとみられる。
ユン・ヨサムメリッツ証券投資戦略チーム長は「結局は業界の1位銘柄を買うべきだという株式市場の格言が、通信3社の長期収益率でも確認された」と述べ、「30年間のサムスン電子と通信会社の株価差が際立つ点を見ると、業界の1位銘柄への投資も重要だが、どの産業が将来有望かを見極める投資の方がより重要だ」と語った。