LGエレクトロニクスが人工知能（AI）・デジタルツイン技術などを活用し、協力会社の製造競争力確保を支援すると1日明らかにした。デジタルツインは現実空間を仮想に精密に再現する技術を指す。実際の工場をデジタル空間に再現すれば、AI・ビッグデータなどによる分析が容易になり、運用効率を高める方法などを見いだせる。
LGエレクトロニクスは最近、協力会社の代表11人とともにインドのプネ工場を訪れた。自動化設備で生産性を高めた現地協力会社の生産現場を直接視察し、各社がスマート工程を構築しているノウハウや改善事例を共有した。
今回の行事では、エアコン部品の国内協力会社が優良事例として紹介された。作業者の熟練度やノウハウによってばらつきが大きかった手作業工程を自動化し、生産性を2倍以上高め、不良率を75%以上低減したというのがLGエレクトロニクス側の説明だ。生産工程をデジタル化し、各種設備の稼働状況もリアルタイムでモニタリングできるようにした。これにより異常発生への対処時間は従来比67%短縮した。
冷蔵庫部品を供給する国内協力会社は、塗装工程をデジタル化する「スマート複合塗装ラインDXシステム」を構築した。AI基盤のビジョン検査システムを導入し、人が一つひとつ製品別の色などを分類していた生産状況をDX技術に基づいて管理し、所要時間を75%短縮した。目視では確認しづらかった微細な不良も把握できるようになり、塗装不良率も約70%減少した。
LGエレクトロニクス側は「国内・海外協力会社の相互ベンチマークを通じて製造競争力の底上げを図るために今回の行事を用意した」とし、「今回のインド・プネ工場に続き、中国・ベトナム・インドネシアなど主要海外生産法人の訪問を計画している」と述べた。
LGエレクトロニクスは先月には中国・上海で開かれた家電展示会AWE 2026に協力会社を招待し、最新の製造エコシステムと技術トレンドを直接確認できるようにした。2月には慶南・昌原に位置するLGスマートパークで83社の協力会社とともに未来準備と持続可能な成長を議論する「2026年協力会定期総会」を開催した。協力会はLGエレクトロニクスと協力会社間の共存共栄のために設けられた自発的協議体である。2013年から毎年上半期・下半期に目標と成果を共有し、共生の意思を固める協力会定期総会とワークショップを開催している。
LGエレクトロニクスは多数確保しているフィジカルAI、ビッグデータなどスマートファクトリー関連技術を基盤に、協力会社の業務生産性向上を支援する「共生型スマート工場支援プログラム」を運営中だ。2019年からLGエレクトロニクスに共生型スマート工場支援を受けた協力会社は250社を超える。
LGエレクトロニクスは協力会社の資金支援のために3000億ウォン規模の共生協力ファンドとESGファンドを運営している。とりわけ今年からは、協力会社の新規設備および自動化設備投資のために実施してきた毎年約400億ウォン規模の無利子資金支援を600億ウォン規模へと拡大運用し、協力会社の技術競争力確保を支援する計画だ。
イ・ジェヒョンLGエレクトロニクスグローバルオペレーションセンター長は「協力会社の競争力を高めることが共生の核心だ」とし、「協力会社がグローバル製造エコシステムと技術トレンドを直接確認し、ベンチマークし、製造競争力を強化できるよう継続して努める」と語った。