生成型人工知能（AI）市場で独走してきたOpenAIの地位が揺らいでいる。利用者の増加が鈍化し市場シェアが急落する一方で、天文学的なコスト負担まで重なっている。
30日、トラフィック分析会社シミラーウェブ（SimilarWeb）などによると、ChatGPTの今年2月の世界月間訪問者（MAU）は約53億5000万人で前月比6.5%減少した。とりわけ昨年末から今年初めまで約6週間で日間訪問者数が2億3000万人から1億5000万人へと22%急減した。
このような利用鈍化は競争環境の変化と相まった結果とみられる。グーグルは検索とアンドロイド、業務用ソフトウエアにAIを結合し利用基盤を拡大しており、Anthropicは企業向けAI市場を中心に裾野を広げている。生成型AI市場が単一サービス中心の構造から多極競争体制へと転換しているということだ。
シミラーウェブによれば、生成型AIのウェブトラフィック基準でのChatGPTのシェアは昨年1月の86.7%から今年1月には64.5%へと低下し、約22.2ポイント（P）減少した。同期間にグーグルの「Gemini」は5.7%から21.5%へと上昇し、xAIの「Grok」も1%未満から3.4%までシェアを拡大した。アプリ分析会社アップトピア（Apptopia）によると、モバイルアプリ市場（米国DAU基準）でもChatGPTのシェアは昨年1月の69.1%から今年1月には45.3%まで下がり、独占構図が崩れた。
とりわけ問題はコスト構造だ。ジ・インフォーメーションが最近入手したOpenAIの内部推定によると、今年の営業損失は140億ドル（約21兆ウォン）に達する見通しだ。前年比で3倍近く増えた規模である。同期間のキャッシュバーンも最大250億ドル水準まで拡大する見通しだ。データセンター構築と高性能グラフィックス処理装置（GPU）の確保に莫大な費用が投じられ、売上増加を上回る支出構造が続いているとの指摘だ。
このような財務負担は事業再編につながっている。OpenAIは映像生成AIサービス「Sora」を24日（現地時間）、ローンチから2年余りで終了した。高い演算コストと著作権・ディープフェイクを巡る論争が重なり、収益性の確保が難しいと判断したためだ。成人向けコンテンツ生成機能である「成人モード」も、投資家と内部の反発、技術的な限界などを理由にリリースが無期限で延期された。
内部組織でも亀裂が感知される。創立メンバー11人のうち現在会社に残っている人物はサム・アルトマン最高経営責任者（CEO）とグレッグ・ブロックマン社長の2人だけだ。最近では米国防総省とのAI技術契約を巡る論争まで加わり、コア人材の離脱が続いている。当該契約の発表後、ChatGPTアプリの削除率が1日で約300%増加したことが示されるなど、利用者の反応にも影響が出ている。
AI業界関係者は「いまのAI市場は、利用者が増えるほどコスト支出が増加する構造でトラフィックの増加がすぐに収益につながらない状況のなか、シェアまで落ちればコストを賄うのがさらに難しくなる」と述べ、「グーグルのように検索とオペレーティングシステム（OS）を持つ事業者がAIを基本機能として押し込む動きを始めれば、別個のサービス形態であるChatGPTは構造的に不利にならざるを得ない」と語った。