メモリー半導体の価格上昇が続くなか、今年のグローバルPC市場がマイナス成長になるとの見方が出ている。メモリー価格の上昇が完成品の価格上昇につながり、消費者需要を萎縮させるという分析である.
26日、市場調査会社カウンターポイント・リサーチは、今年の世界PC出荷台数が前年比約5%減の2億6200万台を記録すると見通した.
レノボやHP、デルなどPC市場上位企業は約5%程度の減少になる見通しだ。デルは企業向け・プレミアムの比率が高く価格弾力性が相対的に低いため、減少幅が最も小さいと予想される。一方、エイスースやエイサーなどは低価格市場への依存度が高くコスト負担が大きいため、需要が大きく落ち込むとみられる.
このなかで、アップルはノートブック「MacBook Neo」を前面に打ち出して教育・普及型需要を取り込み、下半期の有機発光ダイオード（OLED）ノートブック投入でプレミアムのラインアップを強化し、需要が堅調だとの分析が出ている.
PC市場の買い替え需要を刺激する要因もなお存在すると分析される。現在設置されているPCの約40%が依然としてWindows 10以下のバージョンを使用していると推定され、Windows 11への移行が買い替え需要を牽引するとみられるためだ.
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