SKハイニックスが一部組織を対象に韓国語と英語を併用する業務方式を導入する。グローバル企業として競争力を高めるため、英語ベースの業務環境を拡大しようとする措置である。
22日、業界によると、SKハイニックスのAIインフラ組織は最近、構成員に対しメール作成時にハングルと英語を併記するよう求める指針を通知した。
あわせて組織名を英文に転換し、業務システムの英文化も段階的に推進する計画だ。役員会議では英語のニックネーム使用も勧告した。
会社側は海外顧客との接点が多い組織を中心に試験運用に乗り出したものだと説明した。SKハイニックス関係者は「グローバル協業が頻繁なAIインフラ組織で英語使用環境を強化するための措置だ」と述べた。
AIインフラ組織は人工知能（AI）メモリーと次世代製品企画を担当し、顧客中心の営業を通じてAI市場を牽引する中核部署である。とりわけエヌビディアなど主要グローバル顧客企業との接点が最も多い組織として挙げられる。
今回の措置は今後ほかの組織へ拡大される可能性が大きい。SKハイニックスは構成員の英語力強化に向けて教育プログラムも拡大している。今月9日からは研究開発（R&D）とビジネス分野を対象にグローバル・インターンシップの募集も進行中だ。
前もって会社は先月末、イチョンキャンパスで開かれた社内行事で「英語を日常的に活用できる環境を整える」と明らかにした経緯がある。
韓国の半導体業界全般でも英語中心の業務文化導入が拡散する雰囲気だ。サムスンは最近、サムスン電子、サムスンディスプレイ、サムスンバイオロジクスなど主要系列会社を中心に、国内外法人間の文書を英語で作成するよう求める指針を施行した。
あわせてグローバル人材間の協業を強化するためのプログラムも運用中だ。サムスン電子は2022年に「STEP（Samsung Talent Exchange Program）」を導入し、国内外の役職員間で相互に勤務する機会を提供している。
また英語を含め、ベトナム語、ロシア語、スペイン語（OPIc）、中国語（TSC）、日本語（SJPT）などの外国語会話試験の受験料を年2回支援するなど、言語能力強化制度も拡大している。
李在鎔（イ・ジェヨン）サムスン電子会長は2023年に新入社員との場で「外国語を学ぶことは、その国の思考と価値観を理解することだ」として、外国語学習の重要性を強調したこともある。
業界では、半導体企業がグローバル顧客との協業が必須の構造に転換し、英語ベースの業務環境構築が競争力の核心要素として定着しているとの分析が出ている。