サムスン電子がユーザーとロボットが円滑に意思疎通できる技術を確保した。ロボットが人のように動ける構造研究でも成果が表れているとみられる。サムスン電子は1月の実績カンファレンスコールで「今年は将来への備えの観点からヒューマノイド事業でも成果を出す」と明らかにしたことがある。
CES 2026では人型ロボットであるヒューマノイドがスポットライトを浴びた。サムスン電子は他社と異なり関連機器を出さず、「技術力不在」への市場の懸念を招いたりもした。これに対しサムスン電子は製造領域での能力を高めた後、ホームロボットなど消費者向け(B2C)へ進出するロードマップを発表したことがある。こうした戦略が足元で順次進んでいる様子だ。
18日、特許庁知的財産情報検索サービス(KIPRIS)によると、サムスン電子が出願して公開したロボット関連特許は1万347件(拒絶・無効・取り下げ・放棄を除く)に達する。このうち46件がヒューマノイドに直接関連していることが分かった。
サムスン電子が確保したロボット技術関連特許は、動作方法・部品・ソフトウェア・音声認識・自律走行・ウェアラブルなど多様な分野にまたがる。製品として発売したロボット掃除機や生産工場に適用されたロボットなどは、こうした特許を基に製作された。
最近ではヒューマノイドやサービスロボット関連技術に関する特許出願が活発化しているとみられる。先月公開された「ユーザーとのインタラクション中にインタラプション(第三者からの介入)を防止するロボット」特許が代表的だ。この特許は公共の場の案内ロボットや複数人が共にいる空間のサービスロボットに適用可能な技術に対する権利を示す。
特許に登場するロボットはカメラで現在相互作用中のユーザーを定め、その状態で他人がタッチ・音声・接近・遮るといった方法で介入すれば、これをインタラプションと判断して対応する。インタラプションが発生するとロボットは割り込んだ人物の命令を実行せず、元のユーザーの方を見続けるか、より近づくように設定されている。割り込んだ人物には必要に応じて画面や音声で「現在ほかのユーザーが使用中」といった案内を送ることができる。市販のサービスロボットはしばしば他人が途中で割り込むと操作権が移り、動作が最後まで続かない場合があるが、これを防ぐ技術を用意した格好だ。
昨年11月に公開された「ヒューマノイドロボットの股関節」特許も好例だ。ここにはヒューマノイドロボットの脚が人のように動けるようにする技術が盛り込まれている。ヒューマノイドの股関節位置に入る3個のアクチュエーターをどう配置すれば人の動作に類似するよう設計できるかを示す。アクチュエーターは▲回転力を生み出すモーター▲電気信号を制御するドライバー▲速度を調整する減速機などを合わせたモジュールで、「ロボットの関節」役を担う部品を指す。
サムスン電子はこのような技術力を保有しつつも、CES 2026でヒューマノイドを別途公開しなかった。ただしノ・テムンサムスン電子社長は「ロボット分野は重要な将来の成長動力だ」とし、「昨年買収したRainbow Roboticsと協業し、競争力強化のための基盤技術とフィジカルAIエンジンなどを開発しており、多様な投資も検討中だ」と語った。さらに「社内の製造現場の自動化に向けたロボット事業でまずハードウェア・ソフトウェアの能力を蓄積した後、B2C・企業間取引(B2B)などへ進出する計画だ」と述べた。
サムスン電子は今月初めに「2030年までに国内外の生産工場をAI自律工場へ転換する」との戦略を発表した。ノ社長が発表した戦略を順次実現するということだ。製造の全工程にAIを適用し、品質と生産性を改善する趣旨である。この過程で自動化を超えて自律化へ転換するため、ヒューマノイド型製造ロボットの導入も段階的に推進していると明らかにした。▲生産ラインと設備を管理するオペレーティングボット▲資材搬送を担う物流ボット▲組立工程を実行する組立ボットなどをAIと結合し、最適化された製造現場を実現するということだ。
サムスン電子は最近、未来ロボット推進団に「ハンドラボ」(Hand Lab)組織を新設したとも伝わる。ロボットの手が精巧になるほどヒューマノイドの活用度は大きく向上する。しかし開発難度が高く、商用化の核心課題とされる。サムスン電子はハンドラボ組織を通じてこうした問題を解決し、ロボットを製造現場に投入できる能力を蓄積する戦略を立てたとされる。業界関係者は「サムスン電子がロボット技術不在という市場の懸念を終息させるため、技術力強化戦略に速度を上げている」と語った。