フォトショップで知られるアドビが「ソフトウェア終末論」への懸念にもかかわらず2026年1四半期に過去最高の売上高を記録した。売上高が市場予想を上回ったにもかかわらず、18年間会社を率いてきたシャンタヌ・ナラヤン最高経営責任者（CEO）が経営の第一線を退くとの知らせで株価は7%以上急落した。
米ソフトウェア企業アドビは12日（現地時間）、2026年会計年度1四半期（前年12月〜当年2月）の売上高が64億ドル（約9兆5200億ウォン）となり、前年同期比で約12%増加したと明らかにした。四半期売上高として過去最高を更新した。
しかし市場はアドビの堅調な業績よりもCEO交代の知らせに注目した。ナラヤンCEOはこの日、社員に送ったメモで退任の決定を知らせつつ「今後数カ月間、取締役会と協力して後任者を選定し、円滑な引き継ぎを進める」と述べた。
ナラヤンCEOは在任期間中、アドビの成長を牽引したとの評価を受ける。1988年にアドビに合流したナラヤンCEOは2007年にアドビの指揮を執って以降、代表的な画像編集ツールであるフォトショップを従来の買い切り型ソフトウェア販売方式からクラウド基盤のサブスクリプションモデルへ転換し、ユーザー基盤を拡大した。CEOを退いた後も取締役会議長として活動する計画である。
CEO就任以降の18年間で、会社の売上高は6倍の250億ドルへ拡大し、従業員数も約7000人から3万人へ増えた。この間アドビの株価は6倍以上上昇し、同期間のS&P500指数の上昇率である350%を上回った。
アドビ成長の立役者であるナラヤンCEOが辞任を決めた背景には、AIが企業向けソフトウェア市場を侵食するとの「サスポカリプス（SaaSpocalypse・サービス型ソフトウェア＋終末）」予測が影響したとの分析がある。
ここ数年でグーグルのナノバナナのような生成AIツールが登場し、フォトショップを代替できるとの見方が強まり、アドビの株価は過去1年間で40%近く急落した。これに加え、FIGMA、キャンバなどの後発組もAIを組み込んだ編集ツールを相次いで投入し、アドビの立場が揺らいでいるとの懸念が高まった。アドビも自社の画像生成AI「ファイアフライ」を投入するなどAI戦略を強化したが、市場の懸念を払拭するには力不足だったとの評価が出ている。
市場では、最近のアドビ株の大幅下落により経営交代の圧力が強まったとの分析が出た。ブルームバーグ・インテリジェンスのアヌラグ・ラナ・アナリストは「直近1年間の株価不振がCEO交代の主因である可能性が大きい」と語った。