中国の有機発光ダイオード（OLED）パネルの生産能力が2029年には韓国を追い抜く可能性があるとの見方が出た。
市場調査会社カウンターポイントリサーチは12日、2026年1〜3月期の「ディスプレー設備投資および装置市場シェア」報告書でこのように分析した。中国が液晶表示装置（LCD）に続きOLEDの生産設備も攻勢的に増設しており、3年後には韓国のシェアを上回る可能性があるということだ。2023年時点でも韓国のOLEDシェアは中国より13%高かった。
イ・ジェホ・カウンターポイントリサーチ研究委員は「韓国はモバイル・IT・テレビ向けのOLED生産能力を保有しているが、新規の拡張投資は中国に比べ慎重な傾向だ」と述べ、「中国パネル各社が政府支援を基盤に新たな蒸着技術を適用した新規8.7世代（G）OLED投資を継続するなか、韓国は新技術への対応投資で生産能力を維持することに注力している」と語った。
報告書によると、今年の世界ディスプレー総生産能力は前年比2%増となる見通しだ。OLEDの生産能力は昨年から2030年まで年平均5%成長すると見込まれた。この期間、LCDは年平均2%の成長が予想される。
カウンターポイントリサーチは、モバイル・IT機器のOLEDパネル浸透率が拡大すると予測した。ただしテレビを含む大型ディスプレー分野は、LCDからOLEDへの移行がこれより鈍いと見込まれた。これによりLCDが2030年まで全体生産能力の約90%水準を維持すると見通した。カウンターポイントリサーチは「中長期的にはOLED比率が漸進的に拡大しても、全体の生産能力構造ではLCD中心の流れが続く可能性が大きい」と分析した。
同研究委員は「OLEDの技術力は韓国が先行しているが、LCDで学んだように量的に中国が迫り上がるなら、技術競争力だけで優位を維持し続けるには限界があるだろう」とし、「市場のリーダーとして韓国ディスプレーメーカーが継続的な開発と適時の投資などにより、OLED覇権で後れを取らないことを望む」と述べた。