今月スペイン・バルセロナで開かれた世界最大の移動通信見本市「MWC 2026（以下MWC）」を機に、6G（第6世代移動通信）の戦線が急速に再編されている。まだ標準が確立していない段階にもかかわらず、グローバル企業が先に連合を組み、アーキテクチャのデフォルトを先取りしようとする動きが鮮明になった。5G（第5世代移動通信）の時期に韓国が「世界初の商用化」で市場の初代旗を立てたとすれば、6Gでは「誰が盤面を描くか」の争いがさらに前段で繰り広げられている。ところが、その盤面の中心にエヌビディアとクアルコムといった米ビッグテックが立ち、韓国企業は「参加」にとどまるのではないかとの批判が出ている。
◇ 米ビッグテックが主導する6G連合
7日、業界によるとMWC 2026でエヌビディアとクアルコムがそれぞれ6G連合の発足を告げ、勢力結集に乗り出した。エヌビディアの6G連合には韓国のSKテレコム、英国BTグループ、ドイツのドイツテレコム、米国Tモバイル、日本のソフトバンクなど主要通信事業者と、シスコ、エリクソン、ノキアなど通信機器メーカーが参加した。エヌビディアは、6Gが自動運転車とセンサー、ロボットなどをつなぐ「フィジカルAI」の基盤になるとみて連合体を構成した。次世代無線ネットワークインフラをソフトウエア基盤に転換し、人工知能（AI）を通信ネットワーク全般に適用することが目標だ。
IoT（モノのインターネット）企業と情報技術（IT）デバイス企業はクアルコム中心の「6G連合」に集まった。この連合にはコネクテッドモビリティ、移動通信、IoT機器、モバイル機器など世界の企業30社余りが結集した。韓国からはLGエレクトロニクスと通信3社が参加した。AIベースの6G技術を活用し、多様な機器とデータサービス、航空と地上の交通管理サービスなどを研究開発する計画だ。クアルコムは6G連合とともに、2029年までに6G商用システムを実現することを目標とするロードマップも示した。
◇ 供給側のエヌビディア vs 需要側のクアルコム、標準化戦争の先制布石
今回の局面を象徴する場面は「エヌビディア連合」と「クアルコム連合」の分化だ。通信事業者と通信インフラ企業はエヌビディアを中心に集まり、自動運転とIoT、IT機器企業はクアルコムを中心に再編成された。両陣営は6Gを人と人の通信の延長ではなく、自律機器とセンサー、ロボットがリアルタイムで接続される「フィジカルAI」インフラと規定する点では似ている。ただし主導権を握るやり方は正反対だ。
エヌビディアは通信網を供給する通信事業者と機器メーカーを束ね、「網そのもの」をあらためて設計しようとしている。AI無線アクセスネットワーク（AI-RAN）とネットワーク自動化を前面に掲げ、通信インフラをグラフィックス処理装置（GPU）基盤のコンピューティングへ再構成する構想に近い。ジェンスン・フアンエヌビディア最高経営者が「AIはコンピューティングを再定義し、人類史上最大規模のインフラ構築を主導しており、その次は通信だ」と強調したのも同じ文脈だ。
クアルコムは網を消費するデバイスとサービスのエコシステムを結集し、「需要と用途」を先取りしようとしている。端末とモビリティ、IoTでどのような機能が必要で、どのように実装されるかが、結局はチップセットと標準の要件として跳ね返ってくるという判断がある。標準が完成する前から連合を通じて有利な戦場を先に作ろうとする流れが一段と露骨になったとの評価が出る理由だ。
◇ 韓国の課題、「参加」から「寄与持分の確保」へ
この局面で韓国の悩みが大きくなる。エヌビディアの6G連合には国内通信事業者のうちSKテレコムだけが入り、クアルコム連合には通信3社がすべて参加する流れができた。参加の幅が広がったからといって安心はできない。同盟の名簿に名を連ねるだけでは、技術標準と6Gエコシステムで「寄与持分」を確保しにくいためだ。6Gの勝負どころとされるAI-RANとネットワーク自動化ソフトウエア、通信とセンシング結合（ISAC）、非地上系ネットワーク（NTN）連携、エネルギー効率が「韓国が提案するデフォルト」として入るには、リファレンス実装と検証体制を先に握る必要がある。実証データと運用経験のない標準提案は、交渉の場で力を失うのが常だ。
韓国政府は2030年の6G商用化と2028年ロサンゼルス五輪連携の試験サービスを掲げ、「ハイパーAIネットワーク戦略」を打ち出した。6G基盤のAI-RANを産業とサービス拠点に500カ所以上構築する目標や、市場シェア20%、標準特許30%の先取りといった数値目標も示した。方向性は正しい。ただし実行の密度はさらに点検が必要だ。2026年にネットワークの技術開発から実証と事業化に2900億ウォンを投じるとしながらも、6GのR&Dトラックの中核として示された「次世代ネットワーク（6G）産業技術開発」に配分された予算は1068億ウォンにとどまった。AIに10兆ウォン規模の予算を投じる構想と比べると、AIインフラの土台である6Gへの投資優先度が低く見えるとの批判は避けられない。
シン・ミンス漢陽大学教授（現国家科学技術諮問会議委員）は「AIの踏み台である通信インフラへの投資の必要性は大きいが、実際の投資はそれに及んでいないようだ」と述べ、「世界最高水準の通信インフラを備える韓国は、AIインフラ分野でグローバル標準を主導するうえで強みがある。グローバルビッグテック連合に参加しつつも、韓国企業が中核となる6G連合の形成も必要だ」と語った。さらに「6G構築による事業の収益化モデルについての検討も先行すべきだ」と付け加えた。
6Gは「通信の世代交代」ではなく、AI競争のオペレーティングシステムである。誰がAI-RANの自動化スタックを事実上の標準にし、センシング結合（ISAC）と非地上系ネットワーク（NTN）連携を商用網で検証して信頼を積み上げるかによって、韓国は再び先導者にも、完成品を買ってくる追随者にもなり得る。
アン・ジョンサン中央大学コミュニケーション大学院兼任教授は「同盟は一緒に乗っていく船ではなく、持分を巡って競争する場だ」とし、「韓国が5Gの経験を6Gの実力に変えるには、同盟参加よりも（標準策定への）寄与を証明する国家単位のテストベッドと公開リファレンススタックから急がねばならない。そうでなければ6Gは韓国が便乗する技術として記録される可能性が大きい」と助言した。