メモリー価格の急騰により世界のスマートフォンメーカーが製品出荷戦略を大幅に見直すなか、パネル需要が減少するとの見通しが浮上した。
5日、市場調査会社トレンドフォースによると、今年の世界スマートフォン用パネル出荷量は214億枚で、昨年（231億枚）より7.3%減少する見通しだと調査した。
これは2023年から続いてきた成長サイクルが終息し、数年ぶりに年間で減少へ転じるということだ。
トレンドフォースは「今年のスマートフォンパネルの調達は、新規スマートフォン出荷の増加鈍化の影響を受ける」とし、「スマートフォンの主要部品の一つでありコスト比重が大きいメモリーの価格上昇と供給不足により、パネル需要も弱含んでいる」と分析した。
すでにスマートフォンメーカーは部品価格の上昇を受け、仕様を引き下げるか出荷量を減らす戦略を取り始めている。
先にトレンドフォースは、今年の世界スマートフォン生産量が前年比10%減の11億3500万台水準になると予測していた。
スマートフォンメーカーがメモリー価格上昇に伴う一部コストを消費者価格に転嫁する可能性も指摘される。
同時に小売価格の競争力を維持するため、サプライチェーンのコスト管理を強化するとみられる。これはディスプレーパネル企業など主要部品サプライヤーへの価格圧力として作用すると、トレンドフォースは説明した。
トレンドフォースは「メモリー価格の急騰は、今年のスマートフォンパネル市場における最大の不確実性要因に挙げられる」とし、「メーカーが製品構成や在庫戦略をどう調整するか、また消費者がスマートフォン価格の上昇に対応して端末の買い替えではなく修理や使用期間の延長を選ぶかどうかなどが、今後の市場の流れを左右する核心変数になる」と指摘した。
一方、今年第1四半期でもメモリー半導体価格の値上げ基調は続く見通しだ。
トレンドフォースは「第1四半期の汎用DRAM価格は前期比で90〜95%急騰し、汎用DRAMとHBMを含む平均価格は80〜85%上昇する」と見通した。