米国によるイラン空爆の余波で2日、任天堂の新型コンソールゲーム機「スイッチ2」の物流費が増加するとの懸念から、任天堂の株価が5%近く下落したとブルームバーグが報じた。
報道によると、米国とイスラエルのイラン空爆で中東情勢の不安が拡大すると、主要コンテナ貨物船社はスエズ運河の利用を避け、アフリカの喜望峰を回航している。航路変更により、欧州向けの「スイッチ2」の配送期間は10日以上遅延する見通しだ。
任天堂は中国、ベトナム、マレーシアなどアジアの主要生産拠点から450ドルのコンソールを輸送するにあたり海上輸送に大きく依存しているとブルームバーグは説明した。今回のイラン情勢で運賃上昇などにより物流コストが増えることで、コンソールゲーム機を製造する任天堂やソニーグループが打撃を受けるとの見方が出ている。この日、コンソールゲーム機「プレイステーション5（PS5）」を製造するソニーグループの株価も最大3%下落した。
ブルームバーグは「任天堂はすでに米国向けに輸出される『スイッチ2』製品の関税や、原価割れで販売される日本向け低価格モデルで損失を出している」とし、「中東のコンソール市場は急速に成長しているが、物流の混乱が長期化すれば当該地域の成長も鈍化しかねない」と述べた。
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