最近、中古取引市場でDRAMを売買する「ラムテック（ラム＋財テク）」が盛んになっている。半導体メーカーが高帯域幅メモリー（HBM）生産に注力し、汎用DRAMの供給が急減したことで、新品価格が一晩で上がる「メモリーインフレ」が中古取引を活性化させた。
26日、中古取引プラットフォーム「Joonggonara」の直近3カ月（2025年11月〜2026年1月）のデータを分析した結果、メモリー関連の取引量は前年同期比で実に759.7%急増した。とりわけDDR5の取引量は527.4%、旧世代のDDR4も322.8%増加し、世代を問わない品薄現象を示した。
価格の高騰はさらに劇的だ。価格比較サイト「ダナワ」によると「サムスン電子 DDR5-5600（32GB）」新品の最安値はこの日基準で70万ウォン台を記録している。前年同月に13万ウォン前後だった点を踏まえると、1年で5倍以上跳ね上がった。この余波で中古品にも相当なプレミアムが付き、サムスン電子の32GB中古ラムが最高52万ウォンで取引されたこともあった。
現場ではラムをもはや単なる部品と見なさない。数百台のPCを運用するネットカフェ（PCバン）経営者にとってラムは危機時に現金化が最も早い「中核資産」だ。ヨンサン流通業界の関係者は「新品の供給量が例年の半分水準に落ち込み、中古相場が新品の発売価格を脅かす逆転現象まで現れている」と述べ、「本体を丸ごと手放すより、ラムだけを抜き取り相場が高い時に分割売却するのが業界の慣行になった」と伝えた。
個人ユーザーの間でも「ラム為替テック」が活発だ。換金性の高いサムスン電子のラムを高値で売却して差益を実現し、その資金をシステムのアップグレード費用に充当するやり方である。ハードウェアコミュニティのある利用者は「机の引き出しに入れておいたラムのコスパが株式の収益率より高い」と語り、「供給難が解消されるまではラムが最も確実な安全資産だ」と述べた。
この現象の根本原因は、人工知能（AI）サーバー需要の急増に伴うメーカーの「選択と集中」戦略にある。サムスン電子やSKハイニックスなど主要メーカーがHBMの生産比率を拡大し、DDR4など汎用DRAMの生産が後回しになったためだ。
専門家は供給者優位の局面が当面続くと見ている。リュ・ヒョングン大信證券研究員は「需要の虚数を保守的に除去しても供給が需要に追いつかない環境だ」とし、価格の主導権が継続すると展望した。
業界関係者は「現在のラムテック熱風は半導体の需給不均衡が生み出した奇形的な投資形態だ」とし、「メーカーの在庫管理方針や工程転換の速度によって相場が大きく振れる可能性がある以上、実需を外れた過度な買い集めには注意すべきだ」と述べた。