SOCARが昨年、収益性を回復し黒字転換に成功した。
SOCARは25日、昨年の連結基準売上高が4707億ウォンとなり、前年対比9%増加したと明らかにした。営業利益は232億ウォンを記録し、黒字に転じた。昨年4四半期まで6四半期連続で黒字基調を維持した。売上総利益は1020億ウォンで前年対比26.7%増えた。
年間の調整当期純利益は64億ウォンで、子会社の減損損失など一時性として認識した費用（248億ウォン）を除けば実質的に黒字転換に成功したというのが会社側の説明である。
車両のライフサイクル価値を最大化する「SOCAR 2.0」戦略に支えられ、収益性が改善したと分析される。データに基づく需要予測と、カーシェアリングとSOCARプラン間の車両運用を最適化した結果、2024〜2025年の車両1台当たりライフサイクル売上総利益は1420万ウォンとなり、「SOCAR 2.0」導入以前（2022年〜2023年）対比で約40%増えた。
年間稼働率も前年対比3.1%ポイント（p）上昇の37.8%となり、運営効率性が高まった。
昨年4四半期基準の営業利益は132億ウォンで、前年同期対比4倍以上急増した。SOCARは「これは年末需要に最適化した車両配置と間接費の効率化によって収益性を最大化した結果だ」と述べた。
SOCARは今年、本業であるカーシェアリング（車両共有）の競争力を盤石にし、次世代の収益源の準備にも拍車をかける。短期カーシェアリング、SOCARプラン、試乗などそれぞれのカーシェアリング事業モデルを高度化し、サービス全般の競争力を強化するほか、人工知能（AI）技術を内部の運営プロセスと顧客接点全般に適用して運営効率を革新していく計画である。
また、蓄積された走行データに基づき自動運転技術の商用化に向けたデータ・フライホイールを構築し、中長期の成長原動力を確保する構想である。
パク・ジェウクSOCAR代表は「2025年は本業中心の体質改善を通じてSOCARの構造的黒字能力を証明した年だ」とし、「今年はAI基盤の運営革新と未来モビリティ技術への投資を通じて企業価値を一段と高める」と語った。