エヌビディアは次世代GPU「ブラックウェル（Blackwell）」プラットフォームによりAI推論コストを最大10倍削減し、「トークノミクス（Tokenomics、トークン経済）」の大衆化に乗り出したと20日に明らかにした。
エヌビディアによると、ベーステン（Baseten）、トゥゲザーAI（Together AI）など主要な推論サービス提供企業は、ブラックウェル導入後に既存の「ホッパー（Hopper）」比でトークン当たりコストを最大90%まで削減することに成功した。これは、高度化したハードウェア設計とTensorRT-LLMなど最適化ソフトウェアスタックの共同設計によるものだ。
産業別では、医療AI企業「サリー.ai（Sully.ai）」がブラックウェル基盤のオープンソースモデルを配布し、推論コストを従来のクローズドモデル比で10倍削減しつつ応答時間を65%改善した。ゲーミング分野の「ラティテュード（Latitude）」はブラックウェルのNVFP4低精度フォーマットを活用してトークン当たりコストを4倍低減し、カスタマーサービス企業「デカゴン（Decagon）」は音声AIのインタラクションコストを6倍削減しながらも400ms未満の高速応答を確保した。
エヌビディアは、こうしたコスト低下の趨勢が次世代「ルービン（Rubin）」プラットフォームで一段と加速すると見込む。ルービンプラットフォームはブラックウェル比で10倍の性能向上と10倍の追加コスト削減を目標としており、企業のAIサービス拡大のハードルがさらに下がる見通しだ。
エヌビディア関係者は「インフラとアルゴリズムの効率性向上により、最先端AIの推論コストは年率で最大10倍ずつ低下している」と述べ、「ブラックウェルは全産業分野で企業が知能型エージェントを経済的に展開できるよう支援する中核インフラになる」と明らかにした。