メモリー価格の急騰の余波で今年の世界スマートフォン出荷台数が急減するとの見方が出ている。
11日、市場調査会社トレンドフォースによると、今年の世界スマートフォン生産台数は2025年比で10%減の11億3,500万台規模と見込まれる。
トレンドフォースは「製品構成と地域市場への露出度によってブランドごとの影響は異なる」とし、「悲観的なシナリオを仮定すれば、グローバルのスマートフォン年間生産の減少幅が15%以上に拡大する可能性がある」と述べた。
主力仕様であるRAM 8GB・ストレージ256GBを基盤とするメモリーの今年第1四半期の契約価格は2025年同期比で約200%上昇し、実質的に3倍水準まで急騰した。過去、スマートフォンの部品原価（BOM）におけるメモリー比率は10〜15%水準だったが、現在は30〜40%まで拡大している。
トレンドフォースは「スマートフォン主要部品であるメモリー価格が上昇するなか、マージンを防衛するため多くのブランドが製品価格の引き上げを免れない」とし、「同時に製品ポートフォリオと仕様の調整も不可避だ」と述べた。
企業ごとの対応余力は差が出る見通しだ。
グローバル首位で主要なメモリー供給企業であるサムスン電子は、市場全体の縮小局面で生産の減速が予想されるものの、垂直統合の構造を基盤に中国ブランドより生産減少幅は小さいと見込まれる。アップルもプレミアムモデルの比率が高く、メモリー費用の上昇分を吸収する余力が相対的に大きい。顧客層の価格受容力も相対的に高い。
一方、シャオミなど中国ブランドはエントリーモデルへの依存度が高く、メモリー価格上昇が直撃弾として作用する見通しだ。彼らが主力とする市場は相対的に価格に一段と敏感で、メモリー価格上昇に伴うコストを消費者へ転嫁しにくいためである。特にトレンドフォースは、中国市場への依存度が高いビボ、オッポ、シャオミ、アナーなどは、メモリー価格上昇に加え、ファーウェイとの競争激化という二重の圧迫に直面していると診断した。
トレンドフォースは「メモリー価格の上昇に加え、スマートフォンの買い替えサイクルが長期化し、アップグレード誘因が弱まるという構造的な変化が生じている」とし、「この構造変化は短期間で変わりにくい」と述べた。