インテルとAMDがメモリー大乱、ファウンドリー（半導体受託生産）供給制約に頭を悩ませている。メモリー半導体の供給不足と価格上昇が深刻化し、PC・ノートPC向け中央処理装置（CPU）が供給制限と原価上昇の圧力にさらされている一方で、サーバー向けCPUはファウンドリーの限られた生産能力により価格が上昇し得るとの見方が出ている。インテルは自社ファウンドリーの低調な歩留まりに足を引っ張られている様相で、AMDはCPUを独占生産しているTSMCの生産能力が人工知能（AI）半導体の受注に偏り、供給が制限されているとみられる。
10日、業界によると、今年のサーバー向けCPU価格が最大15%近く上昇する可能性があるとの見方が出ている。先にロイターは「インテルとAMDが最近、アリババやテンセントなど大手クラウド・プラットフォームを含む中国の主要顧客にCPU供給不足の状況を伝えた」とし、「中国でのインテルのサーバー向けCPU価格が全般的に10%以上上昇しているとされる」と報じた。サーバー向けCPU市場はインテルとAMDが事実上二分している。インテルはサーバー向けCPUであるゼオンシリーズを、AMDはエピックシリーズを市場に供給している。
AIを稼働させるサーバーを中心にCPU需要が急増しているが、ファウンドリーの生産能力不足で供給に支障が出ている。インテルは自社ファウンドリーで、AMDはTSMCに全量委託して生産している。インテルはまだ歩留まりが安定しておらず、TSMCは生産ラインが飽和状態に達してAMDの需要への対応が遅れているとみられる。
このなかで、サーバー向けCPUの最大市場である中国を中心に価格上昇の兆しが鮮明になっているもようだ。中国市場はインテルの全売上高の20%以上を占める。ロイターによると、インテルの第4・第5世代ゼオンCPUは供給が不足し出荷数量が制限されており、未供給の受注が積み上がるなか、納期が最大6カ月まで遅延したとされる。AMDも供給制約を顧客に伝えたとみられる。一部のAMDサーバーCPUは納期が従来より長い8〜10週間へと調整された。
追加の価格上昇が続くとの見方が支配的だ。中国の現地メディアなどによると、インテルとAMDの今年のサーバー向けCPU生産能力は既に大半が消化され、サーバー向けCPU価格を10〜15%引き上げる計画で、納期遅延が発生する可能性があると見込まれる。
半導体業界関係者は「先端CPUを生産する企業はTSMCとインテルだけだが、限られた生産能力と低調な歩留まりで供給不足が深刻化している」と述べ、「AIサーバーに搭載されるCPU需要が増え、価格上昇に直結する構造だ」と語った。
インテルとAMDは生産能力の確保に総力を挙げる方針だ。インテルは最近の決算カンファレンスコールで「AIの急速な拡大で従来型の演算用CPU需要が大きく増えた」とし、「第1四半期の在庫は最低水準だが、積極的に対応し、今年第2四半期から年末にかけて供給が改善することを期待している」と明らかにした。AMDも「TSMCを含む生産サプライチェーンを通じてグローバル需要を満たすことができる」と述べた。