チャボットモビリティは2026年の新車購入予定者450人を対象に実施した電気自動車（EV）および自動運転（FSD）に関する消費者認識調査の結果を10日に発表した。調査の結果、電気自動車と自動運転技術は大衆化段階に入ったが、実際の購入判断では依然として安全性とブランドの信頼度が中核の変数として作用していることが分かった。
電気自動車の購入意向を問う質問に、全体回答者の75.1%が肯定的に答えた。電気自動車も検討対象とするとの回答が41.9%で最も多く、積極的に考慮中が18.4%、電気自動車で確定が9.4%の順だった。電気自動車を検討しないとの回答は30.3%にとどまった。
年齢層別では差が鮮明だった。20代は電気自動車の購入意向が100%となり、30代は85.4%が肯定的に回答した。これに対し50代と60代以上では電気自動車の受容度が相対的に低く、世代間の認識格差が確認された。
電気自動車の購入を検討する主な理由としては、燃料費に比べた充電費の削減が62.5%で最も高かった。続いて政府の補助金が41.3%、税制優遇が32.7%となり、コスト削減要因が中核の動機として作用していることを示した。最新技術と性能29.3%、自動運転などの先端機能24.5%、環境配慮の価値23.1%は相対的に後順位だった。
一方で購入をためらわせる要因としては、充電インフラの不足が45.3%で最も高かった。続いて火災など安全性への懸念34.9%、充電時間32.8%、バッテリー寿命および交換費用32.3%、航続距離への不安29.3%、車両価格の負担26.7%の順だった。使用環境と安全性に対する懸念が依然として購入の障壁として作用している格好だ。
政府の電気自動車補助金政策については、購入決定に影響を及ぼすとの回答が多数を占めた。ある程度影響を及ぼすとの回答が37.9%、非常に大きな影響を及ぼすとの回答が29.6%で、回答者の約67%が補助金を主要な判断要素として認識した。
中国の電気自動車ブランドについては、関心と警戒が共存する認識が示された。関心はあるが信頼度が低いとの回答が38.6%で最も多く、価格に比べ性能が優れているとの回答は19.1%だった。技術力と品質が優れているとの評価は5.8%にとどまった。
中国ブランドの魅力要因としては、価格競争力が64.3%で圧倒的だった。一方で懸念要因としては、品質および耐久性63.2%、アフターサービスとサービスネットワークの不足60.6%、安全性とバッテリー火災リスク54.2%が上位に挙がった。信頼の確保が市場定着の中核課題に指摘される。
自動運転機能に対する追加費用の支払い意向調査では、支払う意向がないとの回答が23.5%で最も多かったものの、全体回答者の76.5%は一定水準の追加費用を支払う意思があることが分かった。好まれる価格帯は300万〜500万ウォン未満が40.5%で最も高く、1000万ウォン以上は6.5%にとどまった。
チャボットモビリティの関係者は「電気自動車市場が環境配慮のイメージを越え、維持費削減と総所有コストの観点で検討される主流の選択肢へと急速に再編されている」と述べ、「中国の電気自動車ブランドと自動運転技術の双方で、価格競争力だけでなく信頼と安全性に関する説得が実際の購入転換のカギになる」と語った。