最近、サースポカリプス（SaaSpocalypse）への恐怖が世界の株式市場を覆い、先週オラクル、セールスフォース、アドビなど主要ソフトウェア企業の株価が一斉に急落した。サースポカリプスとはSaaS（サービス型ソフトウェア）とアポカリプス（apocalypse・終末）を組み合わせた新語で、人工知能（AI）の拡大がもたらすソフトウェア産業の崩壊を意味する。米国のウォール街を中心にAIエージェントが発達し、企業向けソフトウェアを無用の長物にするとの懸念が広がるなか、ジェンスン・フアンエヌビディア最高経営責任者（CEO）やルネ・ハースArm CEOなど主要テック業界関係者は「誇張された恐怖」だと反駁した。
「ソフトウェア終末論」に火を付けたのは、米国のAI企業Anthropicが先月公開したAIエージェント「クロードコワークである。クロードコワークは大規模データ分析、スプレッドシート作成、ファイル整理などの多段階業務を自律的に実行する業務用AIアシスタントだ。Anthropicが今月3日、コワークに法務・金融・マーケティングなど専門領域に特化した11個の機能プラグイン（拡張ツール）を追加すると、市場が動揺した。AIエージェントの特化機能が法務調査、金融データ分析など既存ソフトウェア企業が販売してきた高価なSaaS製品を代替するとの懸念が増幅した。
主要ソフトウェア企業の時価総額は今月に入ってからだけで1兆ドル（約1,464兆ウォン）以上が蒸発したと推計される。代表例として法務情報を提供するトムソン・ロイターの株価は15.83%暴落し、過去最大の一日下落率を記録した。オラクル、セールスフォース、スノーフレーク、ワークデイ、アドビなどの株価も先週急落し、年初来の累計下落率が20〜40%に迫った。これら企業の多くは業績が堅調にもかかわらず、AIがソフトウェア産業を侵食するとの恐怖が投資心理を冷やし、株価は今年に入って連日下落基調を続けている。
とりわけオープンAI、Anthropicなど主要AI企業が相次いで最先端AIエージェントを披露しており、当面はAIがソフトウェア産業に及ぼす影響をめぐる懸念が持続するとみられる。市場専門家とテック業界関係者の間でもサースポカリプスを巡り賛否が割れている。
投資銀行モルガン・スタンレーは「投資家は今やAIがソフトウェアを単に強化（enhance）する水準を超え、代替（replace）する可能性に賭けている」とし、「とりわけAnthropicの自律型AIエージェントの登場は、法務・金融など高付加価値ソフトウェアが先占していた競争優位を無力化し得ることを示唆するシグナルとして解釈されている」と評価した。モルガン・スタンレーは、クロードコワークのようなAIエージェントが単なるツールにとどまらず、伝統的なサブスクリプション型ソフトウェア製品が担ってきた複雑な「ワークフロー（業務システム）」を置き換え始めている点に注目した。前回モルガン・スタンレーは昨年末に発刊した報告書で高度化したAIが引き起こす「システム教乱（systemic disruption）」に言及し、アドビの代表的画像編集ソフトウェアであるフォトショップを脅かすグーグルの画像生成モデル「ナノバナナ」を例示した。
一方、ウォール街を中心に広がった「ソフトウェア終末論」が過度だとの指摘も出ている。ジェンスン・フアンエヌビディア最高経営責任者（CEO）はサースポカリプスについて「非論理的だ」と反駁した。ジェンスン・フアンは先週米国テキサス州ヒューストンで開かれたダッソー・システムズのイベントで「すべてのエンジニアとクリエイター（創作者）は1人当たり100個余りのAIエージェントを業務に活用し、これらAIエージェントが業務処理のために各種ソフトウェアツールを活用することでツールの使用量も幾何級数的に増加する」と語った。AIエージェントが金融情報を要約するためにエクセルやデータ分析ツールを活用することで、むしろソフトウェアの使用量は増えこそすれ、減少はしないという説明である。
実務ではAIで特定のサービスを実装するには、データ収集・処理のパイプラインから性能最適化、運用・デプロイメントのシステムまで多様なソフトウェアを併せて構築しなければならない。外見上は自動化で開発が減るように見えても、実際には必要なコードとシステムがかえって増える場合が多い。
マイクロソフト（MS）でウィンドウズ7と8の開発を率いた米国の投資家スティーブン・シノフスキーも「ばかげた話だ」とし、「AIの登場でどのソフトウェアを誰が構築するかは変わり得るが、ソフトウェアの使用量そのものは増える」と述べた。ルネ・ハースArm CEOもAIがソフトウェアを代替するとの市場の懸念は「ヒステリー」に近いとし、企業のAI導入状況はまだ期待に及んでいないと評価した。
米投資銀行ニーダムのアナリストであるスコット・バーグは「今回のソフトウェア株のパニック売りは昨年初の『ディープシーク衝撃』と似ている」とし、「当時も中国発の低価格AIの登場でハイテク株が下落したが、投資家が懸念していた（米国のAI能力の弱体化といった）事態は起きなかった」と語った。
ただし市場関係者と専門家はいずれも、AIエージェントの台頭でサブスクリプション型収益モデルに依存するソフトウェア企業の価値が再調整され、本格的な「玉石混交の選別」が始まるとの見方では一致した。ソフトウェアの中でも、ユーザーが直接使うアプリケーションソフトより、システムを駆動するインフラソフトの方が複製やカスタム開発が難しく、代替可能性が低いとの評価を受ける。またパランティア、クラウドフレアなどAIワークロードと直接関連するデータ・クラウドインフラのソフトウェア企業も、AIに侵食されるリスクが低いと判断される。
AI業界関係者は「AIエージェントの脅威で投資心理が萎縮し、サブスクリプション型収益モデルに依存するソフトウェア企業の中には資金調達が難しくなるところも出かねないが、この過程で競争力のある企業だけが生き残るとの見通しが出ている」と述べた。