ニューヨーク株式市場で「人工知能（AI）が高過ぎる」という過大評価論争が拡大し、4日（現地時間）にAMDをはじめエヌビディア、ブロードコム、Meta（メタ）、テスラなど米国ビッグテック企業が株価に打撃を受けるなか、韓国ではサムスン電子、SKハイニックスに及ぼす影響に関心が集まっている。証券街でもこのような懸念がサムスン電子、SKハイニックスの株価の足を引っ張るリスク要因として認識されており、メモリー半導体価格にも時間差で反映される可能性が提起されている。
ただし今回の論争はビッグテックのAI設備投資（CAPEX）の速度調整に関与するだけで、実際のAI需要は依然として有効だというのが業界の衆論である。短期的に関連企業の株価に影響を及ぼし、メモリー価格の急騰をやや緩和することはあっても、持続的な上昇基調には支障がないという説明だ。サムスン電子、SKハイニックスの内部では、むしろ好況を長期的に牽引するために必要な「速度調整」だという説明も出ている。
AI関連銘柄の過大評価論争が続き、4日（現地時間）のニューヨーク株式市場は業種別の選別物色のなか、まちまちで引けた。この日、時価総額1兆ドル以上のビッグテックのうち、上昇したのはアップルとマイクロソフト（MS）だけで、残りの銘柄は一斉に下落した。エヌビディアは3％超下落し、ブロードコムとMeta（メタ）、テスラも3％台の下落率を記録した。アマゾンとアルファベットも2％超下げた。AMDは市場期待値を下回る四半期売上見通しを示し、株価が17％急落した。
AIブームに対するバブル論が浮上したのは今回が初めてではない。昨年に続き今年を通して、ウォール街をはじめ国内外の証券街ではAI関連銘柄に対する投資過熱と収益性の問題などが絶えず指摘されてきた。しかしサムスン電子、SKハイニックスが昨年4四半期に過去最大の業績を記録し、今年を通してメモリー供給不足が市場で続くことを示唆したことで、両社はAIバブル論に対する懸念を一定部分払拭した。
エヌビディアをはじめブロードコム、Meta（メタ）、グーグルなどビッグテックがサムスン電子、SKハイニックスなど主要メモリー企業の生産量を相当部分吸収している現状がやや沈静化すべきだという声も出ている。そうした観点で、今回のAI過大評価論争はサムスン電子、SKハイニックスに悪材料というより、市場正常化の側面でむしろ必要な過程だという見解も出ている。
サムスン電子の上級関係者は「メモリー価格の暴騰が過度に深刻化し品薄現象が長く続くのは、長期的にメモリー企業の立場でも望ましいことではない」とし、「電子・IT業界が現在の技術水準を維持しつつ、着実な成長需要が発生するエコシステムへ進化するという観点から見れば、バブル論であれ異常シグナルであれ、速度調整をしてくれる契機が必要だ」と述べた。
SKハイニックスも株価に対する市場期待値が一定部分調整される可能性はあるが、実際の出荷量と収益性には影響がないという反応だ。SKハイニックスに精通する関係者は「いまニューヨーク株式市場が揺れている理由は『AIデータセンター投資が速過ぎるペースで走っている』という懸念から出ていると見る」とし、「昨年4四半期の業績カンファレンスコールで明らかにしたように、HBM3E（第5世代HBM）とHBM4（第6世代HBM）はすでに契約数量がすべて売れた状態であり、DRAMとNAND型フラッシュも年間需要で見ると前例のない好況だ」と説明した。
現在、汎用DRAM、NAND市場はサムスン電子、SKハイニックスの出荷量減少により前例のない価格上昇局面が続いている。カウンターポイント・リサーチによると、今年1四半期のメモリー価格は前期比80〜90％上昇する見通しだ。汎用サーバーDRAMの上昇が主因だとカウンターポイント・リサーチは分析した。昨年4四半期まで相対的に上昇幅が低かったNAND型フラッシュメモリーも、今年1四半期に80〜90％水準で同時上昇するとみられる。
チェ・ジョング・カウンターポイント責任研究員は「製造業者は部品価格の上昇と消費者購買力の弱体化という二重苦に苦しんでいる」とし、「四半期が進むほど需要は鈍化する可能性が高い」と分析した。チェ研究員は「メーカーの損益も一度も経験したことのない水準が予想される」とし、「今年1四半期はDRAMの利益率が初めて歴史的高値を超える四半期になるだろう」と述べた。