ジェンスン・フアンエヌビディア最高経営責任者（CEO）は、大規模な人工知能（AI）インフラ投資に支えられ、電気料金を含むエネルギー価格が長期的に低下すると展望した。フアン氏は「AI産業が急速に成長する中、各国が老朽化した電力網を改編し近代化しようと努力している」と語った。
フアンCEOは3日（現地時間）米国テキサス州ヒューストンで開催されたダッソー・システムズ「3Dエクスペリエンス・ワールド2026」の記者懇談会で「われわれは歴史上初めて市場が主導するエネルギー産業の革新を目撃している」と述べ、こう明らかにした。フアン氏は「莫大なAI投資によって、各国が電力網を強化し、エネルギー発電能力と技術を改善すべき根拠が生まれた」とし、「史上初めて原子力、太陽光など持続可能なエネルギー源が拡散し得る市場の推進力を備えた格好だ」と語った。
さらに「これまでは市場の推進力が弱く、再生可能エネルギーを含む持続可能なエネルギー源が飛躍するのは困難が多かった」とし、気候変動対応という社会的要請ではなくAIという投資要因が介入したことで雰囲気が変わったと評価した。
AI需要が爆発的に拡大し、AIデータセンターは、いわゆる「電気を食う怪物」と言われるほど莫大な電力を消費しており、これにより米国など主要国の電気料金が高騰している。国際エネルギー機関（IEA）は、世界のデータセンター電力消費量が昨年415TWh（テラワット時）から2030年には945TWh（テラワット時）へと2倍以上増加すると展望した。これは日本の年間電力消費量に匹敵する水準である。
フアンCEOはAI発の電力難で電気料金の上昇圧力が高まっているとの懸念に対し、「長期的にエネルギーコストは低下する」との見方を示した。フアン氏は「人類史上最大規模のAIインフラ投資が始まり、市場がエネルギー発電に投資するだろう。これによりエネルギー供給が増え、電力網の高度化・近代化につながれば、結局エネルギーコストも下がらざるを得ない」と説明した。
また「現在、三菱、シーメンス、GEなど主要エネルギー企業の業績と株価がいずれも改善し、前例のない好況を享受している」とし、AIの登場がエネルギー産業の地形を塗り替えていると評価した。
パスカル・ダロズダッソー・システムズCEOは、AIを活用してエネルギー使用量を削減する方法を検討すべきだと言及した。ダロズ氏は「製造工場にAIを適切に適用すれば工程を最適化でき、それに伴うエネルギー削減効果も現れるだろう」とし、「AIによる電力需要の急増もエネルギー供給不足の一側面だが、現行システムの非効率性も考慮すべきだ」と述べた。