チャボットモビリティは、2026年の新車購入予定者450人を対象に実施した「2026年新車購入計画および自動車消費トレンド分析」調査結果を3日に明らかにした。
今回の調査は、車両購入の一連の過程における消費者の意思決定構造を把握するために実施したもので、車種の嗜好や予算、金融方式などを総合的に分析し、今後の新車市場の需要変化と消費トレンドを導出した。
調査の結果、2026年の新車購入時に希望する車種としてSUVを選んだ回答者は62.8%に達した。中型・大型SUVの嗜好比率は38.6%で最も高く、準中型SUVまで含めると全回答者の約3分の2がSUVを好むことが分かった。これに続き、電気自動車専用モデル30.0%、ハイブリッド29.2%、中型・大型セダン24.5%の順となった。年齢別では、30代の中型・大型SUV嗜好比率が54.2%で最も高く、60代以上はハイブリッド嗜好比率が45.2%と際立った。
2026年の新車購入計画については、「購入を検討中」という回答が49.1%で最も多く、「積極的に考慮中」27.4%、「確実に購入」23.5%の順となった。女性回答者の検討段階比率は56%で男性（47.6%）より高く、相対的に長い比較・検討過程を経る傾向を示した。所得別では、月300万ウォン未満世帯の81.2%が検討段階にとどまる一方、月1,000万ウォン以上の高所得層の35.9%はすでに購入を確定したことが分かった。
車両購入の目的は「既存車両の買い替え」が45.5%で最大の比重を占めた。年齢別では、50代の買い替え目的比率が54.3%で最も高く、40代と60代でも買い替え需要が目立った。一方で30代は「最新技術および安全装備の体験」を理由とする購入比率が25%と相対的に高く、世代別の購入動機が実用中心と技術体験中心に分かれる傾向が確認された。
車両選択時に最も重要視する要素は価格が66.8%で最も高く、燃費・維持費53.8%、性能52.7%が続いた。経済性と実用性が依然として購入決定の核心基準として機能する一方、先端技術と環境配慮は相対的に低い比重を示した。
購入方式では新車の分割払いが46.2%で最も高い比重を占めた。続いて現金一括27.1%、長期レンタル9.4%、新車リース6.9%の順となった。特に分割・リース・レンタルの利用時に希望する契約期間としては5年以上の長期契約を選好した回答が39.9%で最も多く、月々の支払負担を最小化しようとする消費志向が一般化したと分析した。
チャボットモビリティの関係者は「今回の調査結果、2026年の新車市場では車両価格そのものよりも月々の支払額と維持費を優先的に考慮する合理的消費の基調が一段と強まっていることが分かった」と述べ、「チャボットモビリティは、車両購入から金融、保険、アフターサービスまで全過程を支援する統合コンシェルジュサービスを基盤に、消費者がより合理的かつ透明に車両を選択できるよう、データに基づくパーソナライズドサービスを継続的に高度化していく計画だ」と語った。