「確率操作で100億ウォン台の過料を科されても変わった点がない。利用者を甘く見ているのではないか」
ネクソンの人気モバイルゲーム「メイプル育成」がゲーム内の確率型アイテム操作疑惑で激しい批判を浴びている。カン・デヒョン、キム・ジョンウクのネクソンコリア代表取締役が謝罪文を掲載し、補償とともに「担当者解雇」を含む後続措置を約束したが、ネクソンの確率操作をめぐる論争は今回が初めてではないため、利用者の不満はなかなか収まらない状況だ。
昨年ネクソンの長寿ゲーム「メイプルストーリー」は確率型アイテム販売に関する虚偽・欺罔行為で公正取引委員会から116億ウォン台の過料処分を受けた。ネクソンの知的財産権（IP）拡張の成功事例とされる「メイプル育成」でも同様の手法で利用者を欺いたとの論争が拡散し、ゲームの信頼度低下は避けられないとの指摘が出ている。
◇「課金したのに性能はそのまま」…信頼の試金石となった「メイプル育成」
28日、ゲーム業界によると、カン・デヒョン、キム・ジョンウクのネクソンコリア共同代表は26日夕方に「メイプル育成」公式サイトに掲載した立場表明で「ユーザーの皆さまを大きく失望させ、心よりお詫び申し上げる」と述べた。
「メイプル育成」では昨年11月6日から12月2日午後6時27分まで約1カ月間、有料で獲得する「アビリティ（能力値）オプション」の最大数値が案内された確率どおりに出現しない不具合が発生した。アビリティオプションとはゲーム内キャラクターに付与される追加能力値で、有料財貨である「名誉の勲章」を消費してランダムに変更できる。
利用者の間ではゲーム発売初期から「繰り返し能力値の再設定を試みても最大数値が出ない」との主張が提起され、関連事例がコミュニティや動画を通じて共有されてきた。しかし「メイプル育成」側は利用者からの問い合わせにも「ゲーム内で定めた確率に従って結果が決まる構造だ」と応じ、担当部署はその後、別段の案内や補償なしに修正パッチ（不具合解消）を断行し、問題が拡大した。
アビリティの計算式では最大数値の出現確率が「以下」と設定されるべきところ、「未満」と誤設定され正常に作動しなかったというのがネクソン側の説明だ。この場合、利用者がいくら課金しても最大数値を得られない。ネクソン経営陣は25日になってようやく本件を把握したとされる。
論争が拡大するとネクソン経営陣は「今回の件はユーザーの信頼を基盤とすべきゲーム会社において信義を損なう重大事案だ」とし、「メイプル育成」の担当責任者には徹底調査のうえ解雇を含むあらゆる懲戒措置を取ると強調した。
また「今後ネクソンがサービスするすべてのゲームでユーザーの信頼を損なう事態が発生した場合、投入費用を上回る最大限の補償案を提供する原則を設ける」と述べた。
ネクソンは問題発生期間にアビリティ再設定のため財貨を消費した利用者に対し、使用した「名誉の勲章」を100%返還し、有料購入に用いた財貨の200%を支給することにした。さらに全利用者に謝意を示し、ゲームアイテムを補償として支給する方針だ。
確率操作論争の直前にも「メイプル育成」ではゲーム内キャラクターの「攻撃速度」数値が一定区間以上で反映されていなかった事実が判明し、利用者の抗議を受けた。利用者は課金によって攻撃速度を上げたにもかかわらず、攻撃速度が66%を超える区間では実際の性能に変化がなかったと指摘した。
この事実が公論化されるとネクソンは「機器の発熱や画面のカクつきを防ぐため、1秒あたりの最大フレーム数を制限する過程で生じた技術的問題だ」と釈明した。ネクソンは29日のアップデートで当該問題を解決すると明らかにした。
◇「ネクソン、消費者欺罔は相変わらず」利用者の反応は冷ややか
ネクソンの対応にもかかわらず、利用者は確率操作問題が数年にわたり改善されず繰り返されているとして憤りをあらわにしている。一般に「メイプル育成」のようなロールプレイングゲーム（RPG）の利用者はキャラクターの戦闘力を高めるため、武器・仲間のガチャやキューブなどの有料財貨に相当額を投じる。いわゆる「ヘビーユーザー（熱心な利用者）」は課金に数百万円から数千万円を費やすこともある。
過去ネクソンは主力IPである「メイプルストーリー」で販売する確率型アイテムの確率を利用者に不利なように変更しながら告知せず、公正取引委員会から116億4200万ウォンの過料を科された。これは電子商取引法違反行為として過去最大の過料である。
ネクソンは2010年、「メイプルストーリー」にキャラクター能力値を高められる確率型アイテム「キューブ」を導入した。キューブはメイプルストーリー全体売上の約30%を占める最大の収益アイテムに定着した。ネクソンは同年9月、利用者が好む人気オプションが出る確率を下げる形で確率構造を変更し、これを告知しなかった。翌年には特定オプションが全く出ないよう設定しておきながら「キューブの機能に変更はなく従来と同一だ」と虚偽の告知まで行った。
公正取引委員会は、利用者欺罔の期間が10年と長い点を反映し、100億ウォンを超える過料を科したと説明した。当時、望むオプションを引くためにキューブ購入だけで1年に2億8000万ウォンを使った利用者もいた。公正取引委員会の関係者は「望むオプションが出るまで反復購入する商品であるため、確率調整が過剰支出を誘発した蓋然性がある」と述べた。
ネクソンは2018年にも「サドンアタック」で販売していた確率型アイテムに関する虚偽・欺罔行為で公正取引委員会から制裁を受けた。
「メイプル育成」利用者はネクソンの運営方式が「消費者欺罔」だとして返金要求とともに公正取引委員会、韓国消費者保護院、コンテンツ紛争調停委員会などに集団で苦情を申し立て始めた。イ・チョルウゲーム専門弁護士兼ゲーム利用者協会長は「公正取引委員会に電子商取引法違反で申告する予定で、現在1200人の利用者が参加の意思を示した」と述べた。
業界では、ゲーム会社が確率型アイテムの種類と確率を表示しない、または虚偽表示してゲーム利用者に損害を与えた場合、損害額の最大3倍まで賠償責任を負わせるゲーム産業振興に関する法律（ゲーム産業法）改正案が昨年施行されるなど、政府の確率操作への対応が強硬化するなかで、ネクソンも今回、急ぎ謝罪文を掲載し補償告知に動いたと解釈されている。
また今回の「メイプル育成」をめぐる論争が、ネクソンが公正取引委員会を相手に進めている過料取り消し訴訟の結果にもどのような影響を及ぼすか、注視している。ネクソンは116億ウォン規模の「メイプルストーリー」過料賦課に不服として公正取引委員会と行政訴訟を進行中だ。今月28日に予定されていた一審判決が宣告前日に延期されたのに続き、裁判部が事件を再度審理する「弁論再開」を決定した。
法曹界のある関係者は「裁判部が宣告の前日に弁論再開を決定したのは異例で、今回の『メイプル育成』論争が影響したとみられる」と述べた。弁論期日が3月18日に設定されたことから、一審判決も3月末以降に先送りされる見通しだ。
一方、ネクソンが外部開発会社エイブルゲームズと共同開発した「メイプル育成」は、発売直後に両アプリストアで売上1位を記録するなどヒットしている。発売45日で売上1億ドル（約140億ウォン）、累計利用者数は2カ月で300万人を突破した。
ゲーム業界の関係者は「『メイプル育成』が興行街道を走っているだけに、ネクソンが確率操作論争を乗り越えて信頼を回復できるかがカギだ」と述べた。