2024年のグローバルモニター向け有機発光ダイオード（OLED）出荷台数は約320万台と集計され、急速な成長を記録したことが明らかになった。PC用モニター、ノートパソコン、タブレットなどへのOLED採用が速いペースで拡大しており、サムスンディスプレイ、LGディスプレイも生産ラインでIT向けOLEDの比重を高めている。
27日、業界によると、主要市場調査会社は今年のOLEDモニター出荷台数が前年より約50～60%増加すると見込んでいる。昨年も前年比で約50%の出荷増を示し、OLEDモニターがプレミアムモニターの主流として存在感を高めているとの説明だ。これはサムスンディスプレイ、LGディスプレイがOLEDモニターなどIT向けOLEDにより大きな比重を割り当てていることも意味する。
市場調査会社ユービーリサーチが発刊した「中大型OLEDディスプレイ・マーケットトラッカー」によると、2025年のモニター向けOLED出荷台数は2024年の195万台比で約64%増加した。今年も50%以上の成長率が見込まれ、モニター向けOLEDは中大型OLED産業の中で最も速く成長すると観測される。
市場調査会社オムディアも同程度の見方を示した。昨年のOLEDモニター出荷台数を69%の成長と推定し、今年は約60%の成長を見込んだ。トレンドフォースも、OLEDモニターの出荷が徐々に増え、モニター市場全体の浸透率が2%を超え、2028年までに5%程度へ比重を高めると観測した。
このような成長はパネル各社の戦略転換と連動している。サムスンディスプレイはQD-OLEDの量産ラインを軸に、テレビ用パネルより相対的に単価と収益性が高いモニター用OLEDパネルの出荷拡大に注力している。プレミアムゲーミングモニター、クリエイター向け製品を中心にQD-OLED採用が広がり、サムスンディスプレイの中大型OLED戦略でもモニターの比重が次第に拡大している。
LGディスプレイもW（ホワイト）OLEDベースのテレビパネル供給を維持する一方で、モニター用OLEDパネルの出荷拡大に注力している。LGディスプレイは2023年に約10万台規模でモニター用OLEDパネルの供給を開始した後、2024年には20万台、2025年には約40万台まで出荷を増やしたとみられる。今年も新規顧客の獲得、ライン稼働率の向上を通じてモニター用OLEDの出荷増を継続する見通しだ。
パネル各社がテレビ向けよりモニター用OLEDに注目する背景には、生産効率と収益性の構造がある。8.5世代マザーガラス基準では、テレビ用パネルは取り枚数効率（面取り率）が約60～70%にとどまり、マルチモデルグラス（MMG・Multi Model Glass）技術を適用しても80%前後にとどまる場合が多い。
一方でモニター用パネルは27インチ、34インチなどIT規格中心のパネル配置が可能で、90%以上の高い取り枚数効率を維持できる。さらに、面積当たりのパネル価格ベースでもモニター用OLEDパネルはテレビ向けに比べ相対的に高い収益性を確保でき、パネル各社にとってライン効率と収益性の面で魅力的な選択肢との評価だ。
中国のパネル各社もIT向けOLED市場の攻略を加速している。BOEはIT向けOLEDパネルの出荷を段階的に拡大しており、TCL CSOTも自社のインクジェット印刷OLED技術を適用したモニター用パネルの出荷を計画している。中国勢の参入は中長期的に、OLEDモニター市場の価格競争力と製品の多様性を同時に拡大する要因として作用する可能性が高い。