メモリー逼迫でIT・最終製品の需要が鈍化し、半導体業界でも企業間で明暗が分かれる見通しだ。相当数の市場調査会社はメモリー価格の上昇余波でスマートフォン販売台数が最低2%、PC・ゲーム機の販売台数もそれぞれ5%減少すると観測している。
27日業界によると、クアルコム、メディアテックなど主要ファブレス（半導体設計企業）の業績見通しについて否定的な分析が出始めた。世界最大のモバイルアプリケーションプロセッサー（AP）企業である台湾のメディアテックの場合、昨年3四半期末基準でスマートフォン向けAPの比重が全売上高の53%に達する。スマートフォン原価で最も高い比重を占める部品の一つであるAPの出荷量減少でメディアテックが最も大きな打撃を受けるという説明だ。
ディスプレー用駆動チップ（DDI）をはじめ、通信、電力など多様な半導体企業もモバイル市場の縮小で悪影響が予想される。DDIについては、LXセミコンがスマートフォン向けDDIの売上減少をIT有機発光ダイオード（OLED）などで相殺しようとする動きを見せており、台湾のNovatechも需要減に苦しむだろうというのが業界の観測だ。
消費者・IT向けチップ比重が大きいファウンドリー（半導体受託生産）企業の業績も変数だ。前にロイター通信は、最終製品の需要が減少する場合、レガシー（旧型）チップが先に在庫調整に入ることが多く、該当チップを受託生産するファウンドリー企業が寒波にさらされる可能性が高いと診断した。TV向けDDI、電源管理チップ（PMIC）など旧型チップを生産する200mm（8インチ）の比重が高いDBハイテックは、レガシーチップの受注減、単価圧力などの変数を考慮しなければならない状況である。
スマートフォン、PCだけでなく自動車市場もメモリー逼迫の影響圏にある。市場調査会社トレンドフォースは最近の報告書で、電子、IT企業だけでなく自動車企業もメモリーの需給に苦しみ、当該分野のエコシステムが揺らいでいると伝えた。一部の自動車企業はメモリー在庫不足の長期化に備え、車の部品設計まで修正しているとされる。
欧州の代表的な自動車向けチップ企業の一つであるドイツのインフィニオンは「大部分のエンドマーケットで弱い需要」を理由にコスト削減プログラムを発表し、「自動車・産業顧客が在庫を保守的に管理している」と明らかにした。オランダの半導体会社NXPは最近、自動車部門の売上が減少し、自動車顧客が受注を減らす可能性に言及しており、日本を代表する車載チップ企業であるルネサスもチップ需要の鈍化のなか人員削減を明らかにした。
一方、トレンドフォースは今年1四半期の汎用DRAM価格が前期比55〜60%、NANDフラッシュは33〜38%上昇すると展望した。台湾のPC受託生産企業であるコンパルは「メモリー逼迫が今年だけでなく来年まで業界を圧迫しうる」とし、「PC原価に占めるメモリー比重が従来の15〜18%水準から35〜40%まで拡大する可能性がある」と警告したことがある。