メモリー半導体の大混乱が自動車産業に影響を及ぼすとの懸念が出ている。ソフトウェア中心自動車（SDV）の普及拡大で自動車産業でもメモリー半導体の需要が拡大しているなか、メモリー半導体の供給が人工知能（AI）市場に偏り、需給難が生じるとの見方である。一部の車載半導体企業はメモリー供給不足により製品設計を変更せざるを得ない可能性があるとの分析が出ている。
26日業界によると、メモリー半導体の需給難で車載半導体の価格上昇と供給不足が予想される。半導体業界関係者は「上半期から車載半導体のサプライチェーンにリスクが発生し得る」とし「業界ではメモリー半導体価格が2倍以上値上がりするとみている」と語った。UBS証券は「メモリー半導体の供給不足が世界の自動車産業に相当なリスクをもたらし得る」とし「（車載半導体の）サプライヤーと（完成車）メーカーの双方に財務的圧力を加える可能性が大きい」と述べた。
AIサーバーなどに搭載されるDRAMとAI半導体に用いられる高帯域幅メモリー（HBM）の需要が爆発的に増加し、メモリー半導体の価格上昇が続いている。市場調査会社トレンドフォースは「昨年4四半期はDDR5の需要の強さでDRAM価格が53〜58%も急騰した」とし「今年1四半期にDRAM価格は60%以上上昇し、一部品目はほぼ2倍近く上がる」と述べた。
価格上昇にとどまらず、モバイルやPC、家電など全事業にわたりメモリー半導体の供給不足が進む『メモリー大乱』が自動車にも及ぶ見通しだ。これまでメモリー半導体は車載半導体に占める比率が高くなかった。しかし先進運転支援システム（ADAS）や自動運転、インフォテインメントシステムなどの技術が重ねて進化し、高性能DRAMへの需要が拡大している。ソフトウェア中心自動車（SDV）の普及率が高まるにつれ、1台当たりのメモリー半導体搭載量が大幅に増えたとされる。
サムスン電子とSKハイニックス、マイクロンなどグローバルのメモリー半導体業界の生産能力は2027年まで制限される見通しで、車載半導体の需給難も1〜2年近く続くと予想される。キム・ウンホIBK投資証券研究員は「（グローバルビッグテック企業の）AI投資が高帯域幅メモリー（HBM）だけでなく汎用DRAMの爆発的成長を牽引している」とし「サムスン電子とSKハイニックスの龍仁キャンパス稼働、マイクロンの新規生産ライン稼働の時期を考慮すれば、2028年以前は意味のある供給増は限定的だと予想する」と述べた。
メモリー半導体の需給難により車載半導体企業が設計を一部変更せざるを得ないとの懸念まで出ている。車載半導体は安全上の理由から信頼性検証期間が一般半導体より長いが、メモリー半導体企業の生産能力が限られているため、信頼性検証が完了しても十分な数量を確保するのに難航する見通しだからである。とりわけ、DDR4などの旧型メモリーからDDR5のような最新メモリー搭載への転換を進めていた企業の打撃が大きいとみられる。
半導体業界関係者は「旧型のDDR4は生産量が減っており、DDR5はAI市場で需要を吸収して供給が不足している」とし「一部企業はメモリー半導体の搭載量を縮小する形で製品設計の変更を進めている」と語った。