マイクロン HBM集中でスマホ・PC向け供給逼迫

米国の世界3位のメモリー半導体企業であるマイクロンが、人工知能（AI）サービスの拡大に伴い高帯域幅メモリー（HBM）に可用な生産能力が集中していることで、スマートフォン・PCといった既存産業向けメモリー分野で深刻な供給不足が続いていると明らかにした。

マニッシュ・バティア マイクロン執行副社長（オペレーション担当）は16日（現地時間）、米ニューヨーク州シラキュース近郊で開かれたDRAM工場の起工式を終えた後のインタビューで「スマートフォンとPCのメーカーが2027年以降の物量を確保するために列をなし、自動運転車とヒューマノイドロボットがこうした需要をさらに押し上げるだろう」と語った。主要メーカーがAIチップに用いられるHBMに生産能力を集中しており「われわれが見ている供給不足は本当に前例のない水準だ」と述べた。

サンジェイ・メフロトラ マイクロン最高経営責任者（CEO）も昨年12月のカンファレンスコールで「供給不足に加え、持続的で強い需要が（メモリー）市場の状況をタイトにしている」とし「こうした状況は2026年以降も続くと予想する」と述べたことがある。マイクロンは自社のAI向けメモリーは今年の物量まで全て予約が完了したと明らかにした。マイクロンはエヌビディアなど戦略的企業顧客への供給を優先するため、昨年12月に人気のコンシューマ向けメモリーブランド「クルーシャル」の事業停止を決定した経緯がある。

市場調査会社カウンターポイント・リサーチは昨年12月の報告書で、メモリー不足によってコストが上昇し生産が圧迫されることで、今年の世界スマートフォン出荷台数が2.1%減少する可能性があると推定した。