マイクロンHBM偏重でスマホ・PC向け供給逼迫続く

米国の世界3位のメモリー半導体企業であるマイクロンは、人工知能（AI）サービスの拡大に伴い高帯域幅メモリー（HBM）に可用な生産能力が集中している結果、スマートフォンやPCといった既存の産業向けメモリー分野で深刻な供給不足が継続していると明らかにした。

マニッシュ・バティア・マイクロン運営部門総括副社長は16日（現地時間）、米国ニューヨーク州シラキュース近郊で開かれたDRAM工場の起工式を終えた後のインタビューで「スマートフォンとPCのメーカーが2027年以降の物量を確保するために列を成しており、自動運転車とヒューマノイドロボットがこうした需要をさらに拡大する」と語った。主要メーカーがAIチップに使用されるHBMに生産能力を集中しており、「我々が見ている供給不足は本当に前例のない水準だ」と述べた。

サンジャイ・メフロトラ・マイクロン最高経営責任者（CEO）も昨年12月のカンファレンスコールで「供給不足に加え、持続的で強い需要が（メモリー）市場の状況をタイトにしている」とし、「こうした状況は2026年以降も続くと予想する」と語ったことがある。マイクロンは自社のAI向けメモリーは今年の物量まで全て予約完了したと明らかにした。マイクロンはエヌビディアなど戦略的企業顧客への供給を優先するため、昨年12月に人気のコンシューマー向けメモリーブランド「Crucial」の事業中断を決定した経緯がある。

市場調査会社カウンターポイント・リサーチは昨年12月の報告書で、メモリー不足によりコストが上昇し生産が圧迫されることで、今年の世界スマートフォン出荷台数が2.1%減少する可能性があると推定した。