有能な人工知能（AI）人材を獲得するための米国ビッグテック各社の競争が一段と激化している。AI企業は競合に転職した人材を呼び戻したり、核心人材が集まっている企業を丸ごと買収するアックハイヤー（acquihire・買収＋雇用）に熱を上げている。AI人材もより良い条件を提示する企業を追って柔軟に動き、グーグル、オープンAI、Anthropic、Meta（メタ）などを中心にS級人材の獲得合戦、いわゆる「人材回転ドア」が加速しているとの分析が出ている。
◇ 奪い合う最高級AI人材競争
19日AI業界と主要海外メディアによると、ミラ・ムラティ元オープンAI最高技術責任者（CTO）が設立したAIスタートアップ「シンキングマシンラボ（TML）」を共同創業した経営陣を含む社員4人が先週オープンAIに復帰した。AI業界で転職は珍しくないが、会社を創業して1年にも満たない時点で共同創業者が離脱するのは異例だ。
当初彼らは「より性能の高いAIモデルを作る」との目標でTMLを共同創業したが、結局は不仲で決別したと主要海外メディアが報じた。オープンAI研究部門の副社長出身であるバレット・ジョフTML最高技術責任者（CTO）の場合、オープンAIに戻るとムラティTML最高経営責任者（CEO）に伝えた直後に解雇されたと伝えられている。ムラティCEOは当時、社員に対し「非倫理的行為（unethical conduct）」を理由にジョフの雇用を終了したと伝えたが、どのような行為かは具体的に明らかにしなかった。オープンAIは数週間にわたりTMLの核心人材の招聘を水面下で準備し、彼らは「途方もなく大きい」報酬パッケージの提案を受けたとされる。
ITメディアのワイアードは「もしAI産業を題材にしたHBOのドラマシリーズが作られるなら、今回起きた出来事だけでも1本のスリリングなエピソードが生まれるだろう」と述べた。
オープンAIは、既に自社で勤務後に転職したAI研究者の再登用はもちろん、人材と技術の確保を目的にスタートアップを買収するアックハイヤーにも積極的だ。先週はヘルスケア技術スタートアップのトーチを約1億ドル（約1400億ウォン）で買収した。今回の買収でトーチ社員4人全員がオープンAIに合流し、トーチの技術はオープンAIが新たに打ち出した「ChatGPTヘルス」に適用される予定である。ChatGPTヘルスは、利用者がAIチャットボットとの対話だけで自身の健康状態を分析し、個別化された健康情報を受け取れるサービスだ。
オープンAIは核心AI人材の流出を防ぐため、報酬も大幅に拡大した。昨年オープンAIの社員1人当たりの平均株式報酬は約150万ドル（約21億6000万ウォン）と推定される。
前例のない規模の株式報酬にもかかわらず、オープンAIは競合に人材を奪われている。代表的には、オープンAIの上級安全研究責任者であるアンドレア・ヴァローネが最近Anthropicに移った。ヴァローネはAIモデルがメンタルヘルスにどのような影響を与えるかを研究してきたが、オープンAIが安全を重視していないとの懸念を提起し会社を去ったとされる。
AIモデル「Gemini」の性能を改善し、最近のAI市場の主導権争いで優位に立ったグーグルでも、昨年採用したAI人材の20%が自社を離れた後に戻ってきた「ブーメラン社員」だった。
◇ 国境を越えるアックハイヤーも登場
ビッグテック企業のAI人材争奪戦は、国境を行き来する取引へと拡大している。フェイスブックの親会社であるMeta（メタ）は先月、「第2のDeepSeek（ディープシーク）」と呼ばれたAIエージェントのスタートアップ、マヌスを買収すると発表した。具体的な取引条件は公開されていないが、業界では今回の取引がMeta（メタ）によるワッツアップ、スケールAI買収に続く3番目の規模だとみている。中国で設立後に本社をシンガポールへ移したマヌスは、市場調査、コーディング、データ分析など複雑な作業を独立して遂行できる自律型汎用エージェント技術を保有している。業界では、Meta（メタ）によるマヌス買収を核心人材と技術を一度に確保するためのアックハイヤーと評価した。
Meta（メタ）は人間知能を超える「超知能」の開発を目標に専任研究所を設け、攻勢的なAI人材採用を続けてきたが、昨年上半期だけでオープンAI、グーグル・ディープマインド、アップル、xAI、Anthropicなどから計50人余りを採用した経緯がある。
エヌビディアは先月、イスラエルのAI自然言語処理専門スタートアップ「AI21ラボ」を最大30億ドルで買収することで合意したが、AI21で働く約200人の人員に大きな関心を持ち買収を進めたとされる。
アックハイヤーはビッグテックが独占禁止法を回避しつつ技術・人材を確保し競争相手を排除する手段としても活用される。エヌビディアは先月、チップ設計スタートアップ「グロック（Groq）」の核心資産と人員を取得する200億ドル（約29兆ウォン）規模の技術ライセンス契約を締結した。これは持分取得や合併とは異なり、核心資産に対する間接的な支配権を確保する方式で、独占規制を回避しようとする意図と受け止められている。今回の契約でエヌビディアに合流するジョナサン・ロス、グロック創業者は、最近AI業界を揺るがしたグーグルのテンソルプロセッシングユニット（TPU）の開発者の一人だ。
前出のMeta（メタ）によるスケールAI、グーグルのウィンドサーフAI、Anthropicのバン・ヒューマンループ、アマゾンのアデプトAI買収などもアックハイヤー方式で行われた。ビッグテックの側からは既に実証済みのチームと技術を一度に得られ、資金を必要とするスタートアップは巨額資本を持つビッグテックに合流したいと望むため、アックハイヤーは魅力的な選択肢として浮上した。
ただしアックハイヤーを巨大企業が独占することで、新興AIスタートアップの資金と人材が枯渇する二極化が深まるとの観測も出ている。ムラティCEOが率いるTMLの場合、創業メンバーの相次ぐ離脱で今後の資金調達にも支障が生じるとみられる。経済専門誌フォーチュンは「ベンチャーキャピタル投資家は一般的に共同創業者が会社を離れることを否定的に見るため、今後同社が投資資金を誘致するのはより難しくなり得る」と伝えた。