KTが31日から13日まで実施した違約金免除期間中、KTを解約した顧客のうち相当数が格安スマホに移ったが、その多くがKT網を利用する格安スマホ事業者へ流出したことが分かった。
15日、通信業界によると、違約金免除期間にKTを解約した31万2902人のうち4万1210人が格安スマホへ移行した。そのうち43%に当たる約1万7700人余りがKT網を利用するKT系格安スマホへ移った。詳細を見ると、KTエムモバイルが1万人余り、skylifeモバイルが1700人余り、KT網を使う中小事業者が6000人余りのKT解約顧客を取り込んだ。SKテレコムの格安スマホ子会社であるSKテリンク（3500人余り）を含め、LG U+の格安スマホ子会社であるメディアログ（4000人余り）とLGハロービジョン（2000人余り）へ移ったKT解約顧客数をすべて合算しても、KTエムモバイル1社に流入したKT解約顧客数より少なかった。
ハッキングを理由にKTを離脱した加入者が、KT網をそのまま使うKT系格安スマホ事業者へ大量に移動したのはなぜか。業界内外では、KTが格安スマホ子会社を活用して顧客防衛に動いた可能性が指摘されている。KTの格安スマホ子会社であるKTエムモバイルは、違約金免除期間中に最大26万ウォンのペイバックなどの特典を掲げ、顧客獲得に乗り出した。その結果、格安スマホ事業者の中で最も多くの加入者を獲得した。KTエムモバイルは14日、業界で初めて加入者数190万人を突破したと明らかにした。
KTエムモバイルは、KTが違約金を免除した2週間で、通信会社系格安スマホ5子会社の中で最も多いKT解約顧客（1万人余り）を獲得した。業界によると、KTエムモバイルの過去3カ月間の月平均加入者純増規模は2000人余りにとどまっていた。2週間平均に換算すると1000人余りである。
通信業界関係者は「ハッキング被害が発生して離れた顧客が、再びKT網を使う格安スマホ事業者へ最も多く移動したというのは異常な現象だ」と述べた。10月のKT無断少額決済ハッキング被害者のうち30人以上がKTエムモバイルの加入者だった。