サムスン電子が今年のDラム生産量をウエハー（半導体ウエハー）投入基準で800万枚に迫る水準まで引き上げる見通しだ。昨年の760万枚から約5%拡大した水準であり、平澤工場を中心に生産量を増やし、四半期平均で初めて200万枚を超えるとみられる。
ただし10ナノ第6世代Dラム（1c）への工程転換に伴う一時的な生産能力の損失により、期待ほどの生産量増は難しい可能性が高い。世界的に顕在化しているメモリー不足を埋めるには著しく不足している水準であり、高帯域幅メモリー（HBM）とDラムの価格上昇は続く可能性が高いというのが業界の見方だ。
14日、ChosunBizが入手した市場調査会社オムディアの資料によると、今年のサムスン電子のDラムウエハー生産量は793万枚と推定される。これは前年（759万枚）に比べ約5%増加した数値だ。SKハイニックスもDラム生産量を昨年の597万枚から今年は648万枚水準へと約8%増やす見通しだ。増設投資を断行した清州M15X工場の数量が今年下半期から合算され、増加幅はサムスン電子よりわずかに高くなる見通しだ。マイクロンは昨年と同水準の360万枚程度の年間生産量を記録すると観測される。
業界では、サムスン電子が平澤キャンパスP4新工場を稼働するまで、グローバルDラム市場の供給不足は緩和しにくいとみている。ただしP4の稼働をいくら急いでも2027年以降になる可能性が高いというのがサムスン電子内外の見方だ。SKハイニックスも龍仁半導体クラスターの稼働が本格化する時点でこそ生産能力を大きく引き上げられる。
サムスン電子、SKハイニックス、マイクロンなどDラム3強の今年の生産能力は前年に比べ増加するものの、市場需要とは大きな隔たりがある。KB証券の分析によると、顧客向けDラム需要の充足率は約60%と低く、サーバーDラムは50%未満だ。供給が需要の半分しか満たしていない状況というわけだ。
市場調査会社トレンドフォースは、今年第1四半期のDラム契約価格が前四半期比で55〜60%上昇すると予想した。同期間にNANDフラッシュの契約価格も、急増したサーバー需要を背景に33〜38%上がる見通しだ。
一方でDラム供給各社が人工知能（AI）サーバー需要の拡大に対応するため、先端プロセスノードと新規生産設備をサーバー向けおよび高帯域幅メモリー（HBM）製品の生産に優先配分しており、主要な需給先であるPCやスマートフォンのメーカーも必要なメモリーの半分しか確保できないほどの苦境にある。
ノートパソコンの出荷減少と仕様の引き下げでPC需要は鈍化しているが、Dラム各社がPCメーカーとモジュール企業への供給量を減らしているため、PC向けDラム価格も上半期を通じて急峻な上昇基調を示す見通しだ。モバイル向けDラムも供給不足が続き、今後数四半期にわたり契約価格が急騰する流れが続くという分析だ。今年第1四半期のサーバー向けDラム価格は前四半期比で60%以上上昇する見込みだ。