サムスンディスプレイのイ・チョン社長IT OLEDで売上20〜30%成長予想メモリ高騰をリスクと指摘

「IT事業で年ごとに製品数が増えている。今年は第8.6世代有機発光ダイオード（OLED）が加わり、昨年比で売上高は20〜30%成長すると見ている」

7日（現地時間）、世界最大のIT・家電見本市「CES 2026」で取材陣と会ったサムスンディスプレイのイ・チョン社長がこう述べた。サムスンディスプレイは米国ラスベガスのアンコール・アット・ウィン・ホテルにCES 2026期間中、プライベートブースを設け、顧客企業向けの展示を行った。

イ社長は今回のCES期間中、顧客企業と前向きな議論を続けたと語った。イ社長は「米国のAI関連ビッグテック企業が訪れ、一緒にうまくやっていこうという話も交わした」とし、「とりわけ自動車分野の顧客企業は（サムスンディスプレイの展示館を）すべて訪れたようだ」と述べた。

イ社長は中国のディスプレイ企業の伸びが急だが、OLEDでは依然として差があると述べた。イ社長は「中国が非常に精力的に取り組んでいるが、OLEDはもともと格差が大きい」とし、「しかし新しいディスプレイ、例えばマイクロディスプレイ、オレドスといった分野は、今まさに先行確保しようと投資も多く行っている」と語った。

同時に、メモリー半導体の価格上昇に対する懸念を示した。イ社長は「価格が上がり需給に困難があるので、そうした部分をリスクと呼ぶ」とし、「当社は部品メーカーなので影響を受けざるを得ない。一部の企業は価格を上げるしかなく、販売に影響が出るだろう」と述べた。

AI産業が急成長し、データセンターを中心にサーバー用DRAMなどメモリー半導体の需要が急増したことで、メモリー半導体価格が急騰している。このなか、需給に苦しむPCやタブレットなどの製造企業は製品価格の上昇が避けられないとの見方が優勢だ。