韓国のニュース消費の中心がインターネットポータルからYouTubeなどの動画プラットフォームへ移行しているという調査結果が明らかになった。
韓国言論振興財団が5日に公開した「2025メディア受容者調査」によると、2024年7〜9月に19歳以上6000人を調査した結果、1週間にインターネットポータルでニュースを利用したという回答は66.5%だった。前年より1.2ポイント低く、2017年の調査でポータルニュース利用率を含めて以降で最低だ。ポータル利用率は2021年の79.2%を頂点に、3年連続で下落した。
一方、オンライン動画プラットフォームを通じたニュース利用率は2024年の18.4%から2025年の30.0%へと11.6ポイント急騰した。プラットフォーム別ではYouTubeが92.2%で最も高かった。ショートフォームニュースの利用率も同期間に11.1%から22.9%へと2倍以上に増えた。伝統メディアでは、テレビニュースの利用率が72.2%から81.4%へ反発した。
紙の新聞の閲読率は8.4%で、前年より1.2ポイント下落し過去最低を記録した。20代は3.1%、30代は4.2%にとどまり、50代の閲読率も15.3%から10.4%へ減少した。紙の新聞の1日平均閲読時間は28.5分に縮んだ。財団は「政治的イシューでニュース利用が反発する中、増加を牽引したメディアは動画基盤だ」とし「読むニュースから見るニュースへの転換が本格化した」と分析した。
一方、生成型人工知能を通じたニュース利用率は2.1%で低水準にとどまった。ニュースおよび時事情報に対する信頼度は49.0%で前年より3.5ポイント上昇したが、年齢層が低いほど信頼度は低かった。言論が解決すべき最も深刻な課題としては、釣り記事やアビューズ記事、偏向的な記事などが挙がった。財団は、プラットフォーム中心の流通が拡大するにつれ、言論社の動画制作能力と検証体制が一層重要になるとみている。