KTがハッキング事故の後続対策として今月13日まで解約顧客に対する違約金免除を実施することに伴い、加入者獲得をめぐる通信各社の競争が激化する見通しだ。過去の端末補助金中心の競争様相とは異なり、通信社の会員制（メンバーシップ）提携割引も加入者獲得の重要な手段として浮上している。
SKテレコムは今月1日から15日までTメンバーシップに新規加入（番号ポータビリティ）した顧客に総額2万ウォン相当のクーポンを提供すると明らかにした。今回の新規加入特典は、チキンチェーン「チョガッチプヤンニョムチキン」の1万ウォン割引クーポン、パリバゲットの7000ウォン割引クーポン、メガコーヒーのアメリカーノ（2000ウォン）無料クーポンで構成した。実質的にSKテレコムへ番号を移した顧客に支給される追加補助金の役割を果たす格好だ。通信業界関係者は「SKテレコムが端末補助金以外にメンバーシップ特典の強化を掲げ、KTから離れた顧客をつかむことに注力しているようだ」と述べ、「こうした動きは通信各社間のメンバーシップ割引戦争へとつながると見込まれる」と語った。
SKテレコムが番号ポータビリティの顧客に限定してメンバーシップ割引特典を提供できるようになったのは、昨年7月末に端末機流通構造改善法（いわゆる端統法）が廃止されたためだ。端統法の時期には、端末補助金以外にも補助金提供と同様の効果を出すメンバーシップ割引についても、利用者差別が不可能だった。アン・ジョンサン中央大コミュニケーション大学院兼任教授は「端統法の廃止で、加入形態（機種変更、番号ポータビリティ）による差別的メンバーシップ割引が可能になった。番号ポータビリティの顧客だけにピンポイントで適用する方式で10万、20万、30万ウォンまでメンバーシップ割引特典を引き上げても、もはや違法ではなくなった」と述べ、「一過性の支出である端末補助金の代わりに、長期間の加入維持を促すメンバーシップ割引政策が顧客獲得の新たな手段として浮上し得る」と明らかにした。
先立って昨年7月、SKテレコムは50%メンバーシップ割引の補償案を発表した。昨年8月から12月までの5カ月間、パリバゲット、スターバックス、ビップスなどで50%の割引特典を提供した。当時KTとLG U+もメンバーシップ割引政策を大幅に強化し、通信社利用者のメンバーシップ特典を拡大した前例がある。当時は全加入者を対象にしたメンバーシップ割引競争が主軸だったとすれば、今回は番号ポータビリティ加入者に限定する方式の特典強化へとつながる可能性に重きが置かれている。
SKテレコムが先んじて番号ポータビリティの顧客に限定してメンバーシップ割引を提供する政策を開始した状況のため、これに防戦を強いられるKTとしては悩みが深まらざるを得ない。違約金免除によりKTはまず既存顧客（囲い込み）を守るため、全加入者向けのメンバーシップ割引政策を発表すると業界は予想している。一方、SKテレコムに続きLG U+も番号ポータビリティの顧客を狙ったメンバーシップ割引特典の強化に焦点を当てるとの見方に重みが増している。
KTの違約金免除初日である先月31日、KTから離脱した加入者は1万142人だった。昨年7月のSKテレコム違約金免除初日の離脱加入者（3865人）規模に比べて2倍以上多かった。まだKTは顧客離脱を防ぐためのメンバーシップ提携割引の具体的内容を発表していない。KTが補助金拡大カード以外の差別化された防御戦略を提示するか、業界の関心が集まっている。通信業界関係者は「端末補助金は、いずれかの会社が突然金額を引き上げれば、顧客防衛のために似た水準で追随せざるを得ない。だからこそメンバーシップ特典は第2の差別化された競争要素として浮上し得る」と述べた。