中国の半導体企業が香港と本土の株式市場で前例のない新規株式公開（IPO）ラッシュに乗り出した。米国の半導体規制に対抗し、人工知能（AI）半導体やインフラ分野で技術自立に向けた資金調達を加速しているとの分析である。ただし、売上高見通しや将来の収益性に比べて期待値と株価上昇の規模が過度だとの見方も出ている。
23日、主要海外メディアによれば中国のAI半導体企業を中心に上場ブームが本格化している。上海証券取引所の科創板と香港市場を舞台に資金調達の窓口を広げ、輸出統制下での国産化ドライブを資本市場へつなぐ流れが鮮明になった。
中国のグラフィックス処理装置（GPU）スタートアップであるメタエックスは、上海市場上場初日に株価が数倍に跳ね上がり投資需要が集中し、先に「大陸のエヌビディア」と呼ばれるムーアスレッドも上場直後に大幅な上昇を示した。市場ではAI半導体の国産化期待が短期の株価にプレミアムとして織り込まれているとの解釈が出ている。
中国企業の香港行きも加速する雰囲気だ。ビランテクノロジーは香港でIPOを進め、数億ドル規模の調達を狙っている。従来、米国の対中制裁により技術力や海外パートナーの確保に苦慮してきた中国企業が、上場を通じて中長期の研究開発資金と投資家基盤を確保しているとの分析である。
シュイダウェイ北京ジントン私募ファンド運用会社のファンドマネジャーはブルームバーグに「中国半導体企業のムーアスレッドとカムブリコンの時価総額を基準とするなら、メタエックスは今後10〜12倍の株価上昇余地がある」と述べ、「メタエックスの上場は中国のテック株ラリーを誘発し、（半導体企業の）株式市場上場への関心をさらに高める可能性がある」と展望した。
このような上場ラッシュによる大規模な資金確保は、中国半導体産業の構造を新たに形作っている。まず、大規模な赤字を甘受せざるを得ないGPU開発の特性上、研究開発費とエコシステム投資が肝要だが、上場は初期の資金パイプを提供する。
メモリー半導体分野でも兆単位の大型IPOが相次いでいる。中国最大のDRAMメーカーである長鑫存儲（CXMT）は来年第1四半期の上海市場上場を目標としている。想定企業価値は3,000億元（約56兆ウォン）に達し、調達資金はサムスン電子とSKハイニックスが主導する高帯域幅メモリー（HBM）の生産ライン拡充に投じられる見通しだ。
NAND型フラッシュの強者である長江存儲（YMTC）も本土上場を検討中で、企業価値は400億ドル（約55兆ウォン）を上回ると予測される。すでに上海市場に上場しているギガデバイスとモンタージュ・テクノロジーは、来年1月の香港市場でのセカンダリー上場を通じて、それぞれ最大10億ドルの追加資金を確保する計画だ。
ただし過熱のシグナルも同時に強まっている。一部企業は市場シェアがまだ限定的であるにもかかわらず、売上高に対して高いバリュエーションが取り沙汰されている。株価急騰が現在の中国半導体企業の技術水準や将来の収益性の不確実性を勘案すれば過度だとの警告も出ている。AI半導体スタートアップの場合、いつ売上が発生するか不透明なケースが大半で、ムーアスレッドやメタエックスなどが黒字転換の遅延や困難に直面する場合、バブル論争が噴出する可能性も高い。
韓国のAI半導体企業関係者は「中国企業のIPOブームは中国AI半導体産業の成長期待とリスクが同時に反映されている」と述べ、「公募市場が開き開発のスピードは上がっているが、中国製チップの実使用拡大と収益性の改善が実現しない場合、株価上昇は結局バブルにすぎなかったとの評価に帰結するだろう」と説明した。