来年、半導体が超好況期を迎えるのとは対照的に、ディスプレー市場の見通しは割れている。韓国ディスプレー企業の主力収益源である有機発光ダイオード（OLED）市場は、スマートフォン出荷の鈍化という逆風が続く一方で、タブレットやノートパソコンなどIT機器はOLED採用が急速に増えつつあり、成長の重心が移っている。ただしIT向けOLED市場も「メモリー大乱」という変数で不透明感が高まったとの分析である。
19日、市場調査会社オムディアによると、2026年のグローバルOLED（小型OLED含む）パネル売上高は前年に比べ約5%増加すると見込まれた。数字だけを見れば緩やかな成長だが、詳細を見れば大型・小型など面積やターゲット市場によって温度差がはっきりしている。
スマートフォン向け小型OLEDは成長の弾みが落ちる可能性が指摘される。一部の市場調査会社は、2026年の世界スマートフォン出荷台数が前年に比べ減少する可能性があると見ている。買い替え需要の鈍化や端末価格の上昇、地政学的な不確実性などが重なり、パネル需要も影響を受け得るということだ。このため小型OLED市場全体が停滞局面に入る可能性があるとの保守的な分析も出ている。
一方で、成長の方向性が変わるだけでマイナス成長は過度な懸念だとの意見もある。スマートフォン向けOLEDパネルは出荷量の増加が限定的だが、低温多結晶酸化物（LTPO）など高仕様パネルの比率が拡大することで、売上が下支えされるか、小幅成長する可能性があるという。つまり「数量」より「プロダクトミックス」が業績を左右する構造に移行しているという話である。
見通しが割れる核心変数はIT向けOLEDだ。オムディアは、2026年のタブレット向けOLEDパネル出荷量が前年に比べ40%近く増加し、ノートパソコン向けOLEDパネルも30%以上成長すると見ている。アップルをはじめ主要セット（完成品）メーカーがタブレットとノートパソコンにOLEDを本格導入することで、小型OLED市場内でITの比重が急速に高まるという見方である。
ただしDRAM、NANDフラッシュの価格高騰が続き、セットメーカーがPCやタブレットなどの発売時期と数量を調整している。市場によってはPC、タブレット市場自体が縮小するとの見方も出ている。これはIT向けOLED生産ラインに大規模投資を断行し、市場の本格立ち上がりを長期間待ってきたサムスンディスプレイなどに逆風となりうる。
サムスンディスプレイ、LGディスプレイなど韓国のパネル各社もこうした流れを反映し、戦略を修正している。サムスンディスプレイはスマートフォン向けOLEDでLTPOなど高付加価値品の比率を高める一方、タブレット・ノートパソコン・モニター向けOLED市場の状況に機動的に対応する方針である。
LGディスプレイはOLEDテレビの面積拡大に期待をかけ、大型化とプレミアム戦略に集中している。77インチ、83インチなど超大型製品の比率が高まるほど、パネル出荷面積と平均販売単価（ASP）がともに上昇する構造だ。ディスプレー業界関係者は「来年の大型OLED市場は『不確実性の中でも確実な成長領域』に分類される」と述べ、「スマートフォン中心の小型OLEDが買い替え需要の鈍化とセット出荷減という変数にさらされているのとは異なり、大型OLEDはプレミアムテレビ需要と大型化トレンドという構造的要因が成長の土台になっている」と説明した。