「人工知能（AI）バブル論」への懸念にもかかわらず、サムスン電子とSKハイニックスの来年の業績見通しが継続的に上方修正されている。従来はサムスン電子83兆ウォン、SKハイニックス75兆ウォン水準で、両社の合算年間営業利益が150兆ウォンを上回るというのが暗黙のコンセンサスだった。だが海外の市場調査会社が来年度のメモリー価格の上昇がより際立つと予測したことで、両社がそれぞれ100兆ウォンに迫る営業利益を記録するとの見方が強まっている。
17日に主要市場調査会社の来年のDRAM、NAND型フラッシュの価格見通しを総合すると、DRAMとNANDはいずれも15〜20%の上昇基調を維持するとの観測だ。トレンドフォースはDRAMの平均取引価格（ASP）が8〜15%上昇する基本シナリオを提示し、需給状況によっては供給不足が深刻化すると予想した。カウンターポイント・リサーチはAIデータセンター投資の拡大とメモリー供給の正常化遅延を根拠に、来年のDRAM価格が年間ベースで最大20%程度まで上昇する可能性を示した。
DRAMだけでなくNAND型フラッシュの供給不足も深刻だとの見方が出ている。サムスン電子とSKハイニックスは数年にわたるNANDの収益性悪化を受けて生産ラインの縮小を進め、設備投資も収益性の高い高帯域幅メモリー（HBM）に軸足を移してきたため、NANDの供給増加率が限定された。このなか、AIデータセンターに不可欠な高性能ソリッドステートドライブ（SSD）需要が爆発的に増加し、需給のミスマッチが一段と深刻化しているとの分析だ。
トレンドフォースは2026年のNAND需給について、年間需要増加率を約20〜22%、年間供給増加率を約15〜17%と見通した。需要に比べて供給が不足することで、NANDの平均価格は前年比で1桁後半〜2桁（+8〜15%）の上昇を予想し、企業向けNANDの場合は25%以上上がる可能性に言及している。
これを受け、証券街では来年のサムスン電子とSKハイニックスの業績見通しを再び引き上げる雰囲気だ。キウム証券はサムスン電子の来年の年間営業利益を107兆6120億ウォンと予想した。iM証券は同期間のSKハイニックスの営業利益見通しを93兆8430億ウォンと示した。サムスン電子の過去最大の年間営業利益は2018年の58兆8900億ウォン、SKハイニックスは昨年の23兆4673億ウォンである。
カギは、来年のメモリー半導体市場で高帯域幅メモリー（HBM）、汎用DRAM、NANDなど品目別に価格の上昇幅が異なる点である。サムスン電子、SKハイニックス、マイクロンなどメモリー3強の立場では、利益率を最大化するには「どれだけ多く売るか」より「何を売るか」が業績を左右し得るという説明だ。
一貫してHBM市場で首位を維持してきたSKハイニックスは、第5世代HBM（HBM3E）を中心とする出荷拡大とAIサーバー需要の強さが続く場合、平均販売価格（ASP）上昇の効果が最も大きく反映される可能性が高い。市場では2026年もサーバー・HBM中心の収益性優位が維持されるとみる。ただし第6世代HBM（HBM4）製品については、技術水準がサムスン電子と実質的に同じスタートラインであるため、変数が残っている。
サムスン電子はメモリー出荷量ベースで圧倒的な首位を維持するが、HBMのシェア回復のスピードがカギだ。足元ではサムスン電子のHBM3E出荷量が増加しているなか、汎用DRAMとNANDの価格が同時に上昇すれば、数量効果に価格効果が同時に作用し、メモリー事業部の業績は大幅に改善する可能性が高い。