今年の米国ブラックフライデー（ブラックフライデー）期間、オンラインコミュニティのレディットに上がった反応である。2010年代後半まではサムスン・LGのテレビを買うためにオープンランが起きたが、最近では「そのような珍しい光景が消えた」というのが業界関係者の伝えるところだ。
米国市場で韓国製テレビの存在感が以前ほどではないとの指摘は、中国企業の追撃だけでなく、消費が萎縮したうえに新型コロナ以後は流通構造まで変わり、韓国のプレミアムテレビに不利な市場環境が定着しているためだという分析が出ている。
10日、市場調査会社アドビアナリティクスによると、今年の米国ブラックフライデーのオンライン売上は118億ドルで前年比9.1%増だった。だがCNN・CBSなど現地メディアは「インフレを考慮すれば実質の増加幅は1%台だ」と分析した。支出は増えたが購買力は回復していないということだ。
セールスフォースの集計を見ても、ブラックフライデー期間のオンライン注文量は前年比1%減り、取引当たりの購入単位も2%減少した。一方で平均販売価格（ASP）は7%上昇した。「少なく買ってもより支払う」高インフレのパターンであり、単価が高いテレビには逆風である。
オフラインショッピングの減少もテレビ市場には打撃が大きかった。リテールネクストによると、ブラックフライデー当日のオフライン来店客は前年比3.6%減少した。テレビはサイズ・パネルの特性上、依然として店頭で実物を確認して購入する比重が高い。消費の重心がオンラインに移った今年はさらに不利だったとの指摘だ。オンラインではファッション・玩具など「クリック購入が速い」カテゴリーが恩恵を持っていく構図が強まった。
流通構造の変化も韓国製テレビに影響を与えた。ベストバイ・ウォルマートなど大型流通企業はここ2〜3年、大量の直仕入れ後にブラックフライデーで在庫を捌く方式から、リアルタイム在庫管理・低在庫運用（JIT）構造へと転換した。こうした変化は超特価のテレビディールを生み出していた原動力を弱めた。とりわけ製造原価とパネル単価が高い韓国製有機EL（OLED）・ミニLEDテレビは、流通企業のプロモーション優先順位で後回しにされるほかないとの指摘である。
ここに人工知能（AI）ベースの価格比較の急浮上が市場構造を揺さぶった。アドビは、今年のブラックフライデー期間に米国の電子商取引プラットフォームに流入したAIベースのショッピングトラフィックが前年比770〜800%増えたと明らかにした。OpenAI・パープレキシティ・アマゾン「ルーファス」などが価格・仕様を自動比較して推薦することで、消費基準は「ブランド嗜好」から「価格最適化」へと移動した。アルゴリズムは相対的に価格が低いTCL・ハイセンスのモデルを上位に表示する傾向が強く、サムスン・LGのような高価格帯は後順位へ押しやられる可能性が高まった。
ブラックフライデー自体に対する消費者の信頼度も低下した。CNBCは「もはやブラックフライデーが最安値イベントではないという事実を消費者は知っている」とした。一部流通企業の「定価引き上げ後に割引」する慣行が不信を増幅し、「本当のディールは1月の在庫処分シーズンに出る」という認識も広がった。
業界関係者は「韓国製テレビの存在感が以前ほどでないことを単純に『競争力低下』と見るのは難しい」とし、「米国のテレビ市場はパンデミック以後、低在庫・低マージン運用、AIベースの価格最適化、オフライントラフィックの減少という三つの構造変化を同時に経験する過渡期にある」と説明した。
続けて「このような流れはプレミアム製品群に不利に作用する」とし、「AIの価格比較構造がさらに高度化すれば韓国のテレビブランドにも圧迫が強まる可能性がある」と述べた。