今年のスマートフォン、フォルダブルフォン向け有機発光ダイオード（OLED）パネルの出荷量が約9億台に達する見通しだ。売上高ベースではプレミアム比率が高いサムスンディスプレイ、LGディスプレイが優位を占めているが、出荷量ベースでは中国のパネル各社が韓国企業と同等の水準に到達した。
9日、ユビリサーチが四半期ごとに発刊する「OLEDディスプレイ・マーケットトラッカー」によれば、今年のスマートフォン、フォルダブルフォン向けOLEDパネル出荷量は約9億台に達する見通しである。年間出荷量の比率を見ると、中国のパネル企業が約48.8%を占め、韓国企業にほぼ肉薄したことが分かった。
出荷量自体は両国で似通っているが、韓国企業はアイフォンとギャラクシーのフラッグシップなどプレミアムスマートフォン向けの比率が高く、売上高ベースでは韓国が依然として優位を維持しているとみられる。
とりわけ第4四半期には、韓国のパネル企業のスマートフォン、フォルダブルフォン向けパネル出荷が大きく伸び、年間で最大の実績を記録した。アップルの新製品発売を起点に第3四半期からパネル供給が本格拡大し、サムスン電子のギャラクシーS26シリーズ向けパネル量産が本格化しながら出荷量はピークに達した。
サムスンディスプレイはアイフォン17シリーズとギャラクシーS25 FE向けパネル需要の増加で第3四半期に続き第4四半期も堅調な成長トレンドを継続した。アイフォンとギャラクシーS26シリーズの本格量産により、今年通年で過去最大の出荷量を記録する見通しだ。
LGディスプレイも第3四半期に約2,000万台を供給し前期比で大幅な反発を遂げ、第4四半期には約20%の追加増加が見込まれる。
一方、BOEは低価格帯から中上位まで多様なスマートフォンのラインアップで供給を多角化し、顧客基盤を広げている。TCL CSOTとビジョノックスは内需市場とグローバルブランド向け供給をバランスよく拡大する流れを示した。ティエンマはLTPOなど高付加価値製品の比率を高め、技術競争力の向上に注力している。