カスペルスキーは「World Computer Literacy Day（世界コンピューター・リテラシー・デー）」に合わせ、世界的にデジタルセキュリティ強化に向けた自律的な管理の流れが拡大していると8日に明らかにした。
カスペルスキーの調査によると、2025年時点で世界のユーザーの90%以上がサイバーセキュリティソリューションを使用していることが分かった。2023年にセキュリティツールを少なくとも1つ以上使用する比率は79%だったのに対し、2025年現在は93%へと増加した。
カスペルスキーは2025年6月から8月までの約3カ月間に、世界のインターネット資源を基盤とした攻撃3億8,900万件を同社ソリューションが遮断したと分析した。調査によれば、世界的にセキュリティツールを少なくとも1つ以上使用する比率は93%であり、今回の調査はアジア太平洋、欧州、ラテンアメリカ、中央アメリカ、中東など20余りの国・地域で実施した。調査参加条件は満18歳以上、週1回以上のインターネット利用、個人用デバイスを1台以上保有していることだった。
ユーザーがデジタルライフを保護するツールを使用する主な理由は、ウイルス・マルウェア・サイバー攻撃の遮断であり、機密情報の保護とオンライン環境の安全性向上が続いた。アンチウイルス、電話番号のブロック、ペアレンタルコントロールなど多様なセキュリティツールが活用されており、アンチウイルス、VPN、パスワードマネージャーが最も広く使われるソリューションであることが示された。
イ・ヒョウンカスペルスキー韓国支社長は「韓国でもデジタル転換が急速に進む中で脅威が高度化している」と述べ、「これに伴いデジタルセキュリティへの関心も高まっている」と語った。続けて「ユーザーが信頼できるセキュリティソリューションを活用し、システムを最新の状態に維持し、デジタルリテラシーの能力を強化して、より安全な環境を築くことが重要だ」と付け加えた。