SKスクエアが社会的価値創出の成果を公表した2022年以降、環境成果で3年連続で伸び悩む成績を出しながらも、改善のための努力をしていなかったことが把握された。
3日、SKスクエアのサステナビリティレポートによると、この会社の社会価値の成果のうち環境成果は2022年-7900万ウォン、2023年-7000万ウォン、2024年-1億ウォンと集計される。
サステナビリティレポートは、SKグループがESG（環境・社会・ガバナンス）経営の実践のために公表するESG活動の成果である。社会的価値は大きく、△雇用・配当・納税など企業活動を通じて経済に間接的に寄与する「間接経済寄与成果」△製品・サービス供給および共存共栄を含め労働環境の改善を意味する「社会成果」△環境配慮型製品・サービスの開発・生産および販売、温室効果ガスなど工程が及ぼす影響で創出された「環境成果」に区分する。SKスクエアは3部門を包含する全体の社会的価値の成果が2022年1,498億ウォン、2023年3,874億ウォン、2024年6,537億ウォンと成長傾向にある。しかし、3部門のうち環境成果は評価を公開して以来、改善していない。
環境成果の場合、温室効果ガス、廃棄物、用水など、建物を使用したり電力インフラ等を使用する場合に、現実的にプラスにするのは難しいのが実情である。だが、専門家はこれを最大限に減らす努力をすべきだと指摘する。SKスクエアの子会社であるSKハイニックスは、環境成果が2022年-1兆0423億ウォンから2023年-7,835億ウォンへと大幅に縮小した。その後2024年は-8,097億ウォンを記録した。
SKスクエアは環境経営の教育時間も2022年55.1時間から2024年30.3時間へと急減した。間接経済寄与成果と社会成果に隠れた環境成果において、SKスクエアの取り組みが不足しているのではないかとの指摘が出ている。
SKスクエア側は「環境成果評価に子会社の評価は反映しておらず、ソウル中区乙支路に位置するSKスクエアの建物Tタワーで発生する用水、廃棄物、温室効果ガスなどを集計して点数化し、金額に換算したものだ」とし、「サステナビリティレポートと異なり、実質的な環境成果は2022年-7,964万ウォン、2023年-6,934万ウォン、2024年-6,643万ウォンと改善しており、今年も良化すると見ている」と述べた。直接事業を営む形ではなく、半導体とICT（情報通信技術）分野の企業に投資するグループの中間持株会社として、環境成果を改善するには限界があるという話である。
ESG評価機関サステインベストのリュ・ヨンジェ代表は「環境評価で子会社の評価を外したというのは、環境成果に全く関心がないということであり、これは真のESGではない」とし、「事業を直接運営しなくても、中間持株会社として持分を持つ子会社が環境成果を出す方向に影響力を行使することが真の環境成果だ」と語った。