人工知能（AI）サーバー向けメモリー半導体の需要が急増し、Dラム価格が急騰したことで、PC・ノートPCメーカーの原価負担が増える見通しだ。AI PCで新規ラインアップの発売を準備してきたPC各社は、突発的な原価負担により発売スケジュールを調整するか、製品仕様を引き下げざるを得ない状況に置かれている。
1日、業界によると、グローバルPCメーカーは中核部品であるDラム（DDR5を含む）の価格が前年比70%から、品目によっては最大170%まで跳ね上がり、収益性確保に非常事態となっている。世界PC市場1位のレノボをはじめ、HP、デルなどの海外企業やサムスン電子、LGエレクトロニクスも、来年投入するAI PC、タブレットPCなどの製品ロードマップを再検討しているもようだ。
とりわけノートPC市場の新たな標準として定着しているAI PCは、メモリー価格上昇の影響が最も深刻だ。AI PCは基本のRAM容量が16ギガバイト（GB）が最低仕様であるため、Dラムの値上がり分がそのまま製品原価に反映される。これに加え高性能ソリッドステートドライブ（SSD）の搭載も必須で、生産コストが急激に上がる。
これまで消費者市場でAI PCの大衆化を阻んできた最大の障害が高価格帯だった点を踏まえると、新製品の出荷価格を容易に引き上げられる状況ではない。逆に製品仕様を落として原価を削減するには、足元で提供されるAIソフトウエアやサービスが要求するハードウエア水準が高い。価格を上げるか性能を下げるかだが、いずれも容易ではない選択というわけだ。
問題はメモリー価格の上昇基調が来年も続く可能性が高いことだ。市場調査会社トレンドフォースは、Dラム、NANDフラッシュの供給不足が2026年まで続くと予測した。トレンドフォースは「Dラムモジュール各社が実際の製品発売スケジュールを遅らせたり、計画を保守的に組んでいる」と伝えた。レノボはすでに高騰したDラムを『買いだめ』し、長期戦に備えている。今年末時点でレノボはメモリー在庫量を平時より50%以上多く確保したとされる。
HPも最近の決算カンファレンスコールで、メモリーコストが一般的なPCコストの15〜18%水準に達したと明らかにした。これは前年と比べるとほぼ倍の水準に上昇したと推定される。別のPCメーカーであるデルも「今のような速いペースでメモリーコストが上がったことはない」とし、「影響を最小化するため最善を尽くすが、すべての製品の原価ベースが上昇しているのは事実だ」と説明した。
国内PC企業の関係者は「AI PCという潮流が止まるわけではないが、消費者が期待した合理的な価格のAI PCを発売するのが難しい環境になっているのは事実だ」と述べ、「PC企業はマージンを下げるより、発売を延期するか製品を再設計して対応するしかない」と語った。
一方、完成品企業の原価負担が増すにつれ、当該企業に中央処理装置（CPU）を供給するインテル、AMD、クアルコムなども連鎖的に打撃を受けている。とりわけこの3社は今年から本格化したAI PC向けCPUの供給拡大を予定していたが、PC各社がDラムを十分に確保できず、全体の生産規模自体が縮小する可能性が高まっている。