海外直販の低価格家電7種が電波安全基準に不適合と判定

科学技術情報通信部は、国民が海外直販で頻繁に購入する情報通信技術（ICT）製品の相当数が電波安全性基準に適合しないことが判明したとして、消費者に注意を促した。

18日に政府がアリ・テム・アマゾンなどの海外ショッピングサイトで消費者が直接購入して国内に入ってくる製品29種の電波安定性適合度を分析した結果、25％を超える7種が基準に適合しないことが明らかになった。

不適合判定を受けた製品はヘアドライヤー、電動ドリル、携帯扇風機、ネックファン、スタンド型扇風機、ワイヤレスマイク、CCTVだった。現在、海外直販製品のうち個人使用目的はKC電波認証が免除されている。

科学技術情報通信部は、不適合判定を受けた製品にはメーカー名や製品名すら適切に表示されていない場合があったとし、低価格品に惑わされるよりも国内認証を受けた商品を正当な価格で購入するよう助言した。

科学技術情報通信部は国内外のオンライン電子商取引プラットフォームに不適合製品の販売遮断を要請した。さらに国立電波研究院と消費者24ウェブサイトに不適合製品情報を公開した。