中国勢の低価格攻勢でサムスン・LGのテレビ販売価格下落し収益圧迫

サムスン電子とLGエレクトロニクスの2025年第3四半期のテレビ平均販売価格がそろって下落したことが明らかになった。

14日に両社が公示した四半期報告書によると、第3四半期のサムスン電子のテレビ平均販売価格は昨年の年間平均比で約6%下落し、LGエレクトロニクスは3.7%下落した。

主要市場でテレビ需要が停滞期にあるなか、中国のTCLをはじめとする大型家電各社が低価格攻勢に出ており、販売価格の引き下げは不可避だったとの分析である。

市場調査会社オムディアによると、今年上半期の売上高ベースの世界テレビ市場シェアはサムスン電子が29.3%、LGエレクトロニクスが15%で、それぞれ1位・2位の座を守った。

しかし出荷台数ベースではサムスン電子18.1%、TCL14.2%、ハイセンス12.1%、LGエレクトロニクス10.5%の順となり、中国勢の物量攻勢に押された。

先に公表された第3四半期の業績でも、両社のテレビ事業が全社業績に影響を与えた。サムスン電子の映像ディスプレー（VD）・生活家電（DA）事業部は2025年第3四半期に1000億ウォンの営業損失を計上し、LGエレクトロニクスでテレビ事業を担うMS事業本部は営業損失3026億ウォンを記録した。