2001年9・11テロ25周年を前に、米国の主要メディアが惨事の残した痕跡を集中的に照らした。

2001年の米同時多発テロで失われたニューヨークのワールドトレードセンター(WTC)があった場所に開業した「オキュラス」。/朝鮮DB

7日(現地時間)、ロイターは9・11テロ当時に消防士だった父親を失ったスコット・ラーソン(29)の逸話を紹介した。当時4歳だったラーソンは、現在、父親が勤務していたウッドサイド消防署で消防士として働いている。

ラーソンは「父の記憶が毎日よみがえる。ここに来るたびに父を思い出さない日は一日もない」と述べ、慕情を伝えた。

父の後を継いで消防士になった遺族はラーソンだけではない。国際消防士協会によると、9・11テロで殉職した消防士の子どものうち58人が消防士の道を選んだ。ロイターは、テロ発生から25年が過ぎたが、遺族にとってはいまなお人生を貫く痛みだと伝えた。

NYTは若い世代が9・11を受け止める方式に注目した。現在の米国には、当時生まれていなかったか、幼すぎて惨事を記憶していない26歳以下の人口が1億人を超えて暮らしている。彼らは9・11を、直接の体験ではなく教科書や親の話、オンラインのミームなどを通じて接する。

若い世代は、新型コロナウイルスのパンデミックや大規模な銃乱射事件などを、自身の人生により大きな影響を及ぼした転機として挙げた。9・11を経験した既成世代の痛みには共感するが、直接の記憶がない分、一定の距離感も覚えるとNYTは伝えた。

9・11当時ニューヨーク警察官だった父を持つジュリー・フレイ(26)は、父が毎年9月になるとその日の記憶を避けようと旅行に出たと語った。フレイは父の心情を気にかけていたが、父は惨事に関する話をなかなか切り出さなかったという。

WSJは世界貿易センター(WTC)があったロウアーマンハッタンの変化に焦点を当てた。惨事直後に停滞していたロウアーマンハッタンは、この25年のあいだ常住人口が約3倍に増え、活気を取り戻した。

老朽化した事務用ビルがアパートなどの住宅施設へと転用され、業務施設中心だった金融街は職場と住居が共存する空間へと変わった。産業構成も多様化した。

かつては金融・不動産業種がロウアーマンハッタンの雇用の3分の2を占めていたが、最近ではSpotifyやコンデナストをはじめとするメディア・技術・広告企業が多数進出した。

WSJは、25年前のテロの傷痕が残るロウアーマンハッタンが、人が居住し働き生活する都心として再び定着したと伝えた。

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