米半導体企業エヌビディアが人工知能（AI）バブル懸念にもかかわらず、市場予想を上回るサプライズ決算を発表した。AI半導体のサプライチェーンを掌握したエヌビディアは、今年2四半期に巨額の利益を上げたのに続き、2028年までに70%に達する売上高成長率を記録するとのバラ色の見通しを示した。
26日（現地時間）エヌビディアは7月に終了した2四半期に売上高962億ドル（約128兆ウォン）を記録したと明らかにした。市場予想の923億ドルを40億ドル（5兆5500億ウォン）近く上回る水準だ。純利益は597億ドル、1株当たり純利益は2.46ドルで、いずれもアナリスト予想を上回った。とりわけ全体業績を牽引するデータセンター部門の売上高は前年同期比117%急増の890億ドルを記録した。データセンター部門はAIの学習と推論に不可欠なサーバー用半導体を供給する主力事業である。
ジェンスン・フアンエヌビディア最高経営責任者（CEO）はこの日の声明で「AIは変曲点に到達し、有用な作業を実行している」と述べ、「昨年の今ごろは単一の研究所がインフラ構築を主導していたが、今日われわれは新たなAI研究所と新興企業が満開となる黄金期を迎えた」と評価した。昨年、エヌビディアの高価な先端AI半導体を大量購入してインフラ構築を主導したのは、事実上OpenAI一社だけだった。しかし今年に入り、Anthropicのような多数の競合AI企業や新興スタートアップが相次いでAI開発に参入し、エヌビディアのチップを買おうとする顧客層が爆発的に広がった。ジェンスン・フアンCEOの発言も、少数の巨大テック企業に集中していた半導体需要が産業全般へ拡散しているという意味と受け止められる。
コレット・クレスエヌビディア最高財務責任者はロイターに「エヌビディアの2028年の売上高が70%増加すると予想する」と述べた。ただし「需要は2倍に増える見通しだが、供給制約のため目先の売上拡大に直結するには限界がある」と付け加えた。エヌビディアはこの日、アマゾンのクラウド子会社であるアマゾンウェブサービスとの提携を拡大し、2027年と2028年にわたりグローバルインフラにエヌビディアのGPUを200万個追加配備すると発表した。
エヌビディアの株価はこの日、引け後に決算を発表した後の時間外取引で最大4%超上昇した。ただし収益性指標である売上総利益率が従来の75%から3四半期は74%水準へ小幅低下する可能性があるとの見方が出て、株価の上昇幅は限定的だとアナリストは評価した。加えて、GoogleやMeta（メタ）など主要顧客が自社半導体の開発を加速しており、輸出管理の影響で中国市場の売上が不透明である点も不安要因に挙げられる。