世界の時価総額1位企業であり世界最大の人工知能（AI）チップ開発企業であるエヌビディア（Nvidia）がAIサーバーの価格引き上げを予告した。
22日（現地時間）、ブルームバーグ通信は関係者の話として、エヌビディアが最近、大口顧客に対しAIチップシステムの価格が15％以上引き上げられると伝えたと報じた。価格引き上げは来年初の出荷分から適用される予定だ。主力製品の「ベラ・ルービン」と「グレース・ブラックウェル」も引き上げ対象に含まれる。
最近のAIブームで需要が急増し、メモリー半導体価格も上昇傾向にある。すでにアップルとクアルコムは半導体の逼迫を理由に製品価格を引き上げた。今回はエヌビディアがその価格引き上げの列に加わった格好だ。
これはメモリー半導体の品薄現象によるものだ。エヌビディアが販売するアクセラレーター・プロセッサーはAIソフトウエアの駆動に不可欠な心臓のような存在であり、このプロセッサーが本来の性能を発揮するにはメモリー半導体のDRAMとの結合が必須要素である。
このとき世界のメモリー半導体の生産量の大半はサムスン電子(005930)とSKハイニックス(000660)、マイクロンの3社が担っている。ブルームバーグ通信は今回のAIサーバー価格引き上げに関連し、これらメモリー半導体メーカーが交渉の場でいかに強力な影響力（leverage）を持っているかを端的に示すものだと説明した。
現在、アマゾンとマイクロソフト（MS）、グーグル、Meta（メタ）などエヌビディアの大口顧客は自社半導体の開発を進めている。しかしこれもまたメモリー半導体メーカーの供給に依存せざるを得ない状況だ。
エヌビディアのAIサーバー価格引き上げは、大規模AIデータセンター建設において新たな難関となる見通しだ。ブルームバーグ通信は、すでにプロジェクトの遅延や人手不足、逼迫した資本市場、開発に対する地域社会の反発などでデータセンター建設が難航するなか、今回の価格引き上げが負担を一段と強めると伝えた。