ニューヨーク株式市場で主要3指数がそろって下落して引けた。米国とイランの協議が膠着し、中東を巡る緊張が再び高まると国際原油価格が上昇しただけでなく、米国債利回りまで急騰し、金利に敏感な半導体・テクノロジー株を中心に売りが集中したためだ。
18日（現地時間）ニューヨーク証券取引所（NYSE）でダウ・ジョーンズ30種工業平均は前日比116.38ポイント（0.22%）安の5万3343.40で取引を終えた。大型株中心のスタンダード・アンド・プアーズ（S&P）500種指数は0.69%下落の7691.76で3日続落した。ハイテク株中心のナスダック総合指数は1.33%下落の2万6289.71で引けた。
足元で米国とイランの和平協議への期待が後退し、中東発の不安定な情勢に伴う国際原油価格が上昇すると、エネルギー価格の上昇がインフレ懸念を刺激し、長期国債利回りが急騰した影響とみられる。ドナルド・トランプ米国大統領はソーシャルメディア（SNS）「トゥルース・ソーシャル」を通じて「（現在）イランといかなる協議や対話も進めておらず、予定された会談もない」と明らかにした。さらに海上封鎖が全面的に維持されていると付け加えた。
この日、ウェスト・テキサス・インターミディエート（WTI）は0.52%高の1バレル＝84.95ドルで終了した。米国30年物国債利回りも取引時間中に2007年以降19年ぶりの最高値を更新し、10年物利回りも2025年1月以降の最高水準まで上昇した。
バーンズ・マッキニーNFJインベストメント・グループのポートフォリオ・マネジャーはロイターに「ドミノ効果のように始まる。協議が決裂すれば原油価格が上がり、これはインフレ期待を高めて債券利回りの上昇につながる」と述べ、「債券利回りが上がるたびにテクノロジー株が不均衡的により大きな打撃を受ける傾向がある」と語った。
とりわけこの間のAIブームで急騰していた半導体株に利益確定の売りが集中した。フィラデルフィア半導体株指数（SOX）は4.98%急落の1万1992.46を記録し、AI半導体の主力であるエヌビディアは2.34%安の219.74ドルで引けた。マイクロン・テクノロジーは7.02%急落の940.76ドルで取引を終えた。
AMDは4.27%安の484.39ドル、ブロードコムは3.17%安の380ドルを記録した。インテルも6.58%急落の96.68ドルで終えた。米国市場に上場した SKハイニックス(000660) 株式預託証券（ADR）も9.2%安の155.62ドルで取引された。このほか、ウエスタン・デジタルは7%、サンディスクは9%下落した.
フォレックス・ドットコム（Forex.com）のファワド・ラザクザダは「エネルギーコストの上昇と長期借入金利の上昇が重なり、状況がより難しくなっている」と述べ、「投資家が守りの姿勢に転じ始めたということだ」と分析した。
国際原油も上昇基調で引けた。ニューヨーク商業取引所で9月渡しの米WTIは前日比0.52%高の1バレル＝84.95ドルを記録し、ICE先物取引所で10月渡しのブレント原油は前日比0.17%高の1バレル＝91.02ドルで終えた。