米国とイランが結んだ60日間の暫定的な終戦覚書（MOU）が公式に終了した初日、中東の物流の要衝であるホルムズ海峡を通過していた商船が未確認発射体に被弾した。
18日（現地時間）にトルコのアナドル通信（AA）と主要海外メディアの報道を総合すると、英国海事保安機関（UKMTO）はこの日午前5時5分、ホルムズ海峡を通過して湾岸海域の外へ抜けようとしていた商船1隻が身元不明の発射体に命中されたと発表した。
この奇襲攻撃で商船の機関室が大きく損傷し、船員1人が負傷する人的被害が発生した。難を逃れた残りの船員は、近隣海域を巡回していたオマーン沿岸警備隊により無事に救助された。海洋汚染など追加の環境被害はまだ報告されていない。海外メディアは、現地当局が正確な攻撃主体と事件の経緯を集中的に調査していると伝えた。
今回の被弾事件は、米国とイランの間の終戦MOUの期限が完全に満了した直後に発生した。ドナルド・トランプ米国大統領は前日、イランとの終戦合意を延長する意思がないことを明確にした。あわせて、ホルムズ海峡の共同管理を協議中の同盟国オマーンに対しても露骨な非難とともに爆撃の脅しを加えた。米国とイラン両国間の武力衝突の火種が再び燃え上がり、世界的な原油・物流サプライチェーンにも緊張感が高まる見通しだ。
国際社会は今回の被弾がイラン側の武力示威である可能性を残しつつ事態を注視している。イランはこれまで、米国主導の経済制裁と軍事的圧力が強まるたびに海峡封鎖カードを切って強く反発してきた。世界の原油物流の相当部分が通過する要衝が麻痺した場合、エネルギー供給網の崩壊と原油高騰は避けられないとみられる。
前日、トランプ大統領はホルムズ海峡をいっそ米国領土に編入して統制する方案を支持すると明らかにし、イランに強い圧力をかけた。瀬戸際戦術を用いる米政府と降伏を拒むイランの間の先鋭な対立が、民間商船被弾という物理的衝突として可視化したとの分析が支配的だ。
専門家は、両国間の軍事的衝突が長期にわたる厄介な海峡封鎖へとつながる場合、世界経済に全面的な悪影響を及ぼすと見通した。サマンダ・グロース米国ブルッキングス研究所の責任者は「船舶が海峡通過をためらう主因は恐怖心だ」と述べ、「米国が軍事的な護衛作戦を展開して失敗した場合、かえって恐怖をさらに増幅させることになる」と診断した。グロース氏は「現在の原油市場は、悪化しつつある実際の供給不足だけでなく、こうした地政学的恐怖にも直接反応している」と付け加えた。